コロナ禍の影響もあり、会社に通わなくても働けるテレワークを取り入れる企業が増えています。テレワークには通勤せずに働けるというというメリットがあると同時に、情報流出やウイルスに感染するリスクが伴うのがデメリットです。
テレワークを実施する企業は、ネットワークセキュリティやアクセス制御など、テレワークに特化したセキュリティ対策が求められます。
本記事では、テレワークに欠かせない3つのセキュリティ対策について紹介。この記事を読むことで、情報漏洩につながる具体例から詳しい対策方法について知ることができます。
テレワークの実施に前向きではあるものの、セキュリティリスクに不安がある経営者や、安全な環境でリモートワークしたい方はぜひチェックしてみてくださいね！
テレワークのセキュリティの問題点
テレワークはオフィス内で働くときに比べて、セキュリティリスクが高まる可能性があるので注意が必要です。
たとえば、自宅で使用する端末はセキュリティ対策が不十分だったり、会社のミーティングをカフェで行うことで企業情報を第三者に聞かれる可能性があります。
また、ワーケーション先にコピーした会社の資料を忘れてしまったり、紛失してしまう可能性もあるのも懸念点のひとつ。
会社と違う環境で働くことによる問題点は複数存在するので、テレワークではセキュリティ対策が必要となります。
テレワークにおいてセキュリティが重要な理由
テレワークにおいては、企業の機密情報や個人情報が自宅や公共の場など、関係者以外がいる環境で扱われることになります。
セキュリティを考慮しないままテレワークを実施すると、情報漏えいや不正アクセス、盗難等のリスクが高まります。
これらのリスクは企業にとって重大な問題となるため、セキュリティ対策が必要不可欠です。
セキュリティ対策を怠ることで生じるリスク
テレワークでセキュリティ対策を怠ることで、以下のようなリスクが生じます。
- 端末の紛失、盗難による情報漏えい
- 公共Wi-Fiを使用することによる情報漏えいのリスク
- 公共の場でのミーティングによる情報漏えいのリスク
- 不正アクセスによる情報漏えい・改ざんのリスク
- 社員の個人情報や機密情報を利用した内部不正リスク
公共Wi-Fiを使用することによる情報漏えいのリスク
公共Wi-Fiを利用することで、外部からの不正アクセスや盗聴のリスクが高まります。出先でテレワークするときには、USBを使ってテザリングしたりセキュリティの高いVPN(Virtual Private Network)を利用したりすることがおすすめです。
VPNを使用することで通信内容を暗号化し、不正アクセスや盗聴を未然に防止できます。
公共の場でのミーティングによる情報漏えいのリスク
公共の場でミーティングを行う場合、周囲の人々に機密情報が聞こえてしまうといった情報漏流出のリスクがあります。
ミーティングを行う場合には公共の場所を避け、周囲に気を配った上で音声通話を利用することが望ましいです。
不正アクセスによる情報漏えい・改ざんのリスク
不正アクセスによる情報流出・改ざんのリスクは、セキュリティ対策が怠られた場合に高まります。もしものときに備えて、パスワードやアカウント情報は強力なものに設定することが必要です。
また、セキュリティの高いVPNを利用した上で、不正アクセスに対する監視やログを取得することでリスクを低減できます。
社員の個人情報や機密情報を利用した内部不正リスク
会社の機密情報を持つ部署の社員が、不正行為を行うこともあります。
たとえば、悪意のある社員が自分自身に利益をもたらすために、機密情報を不正に開示する可能性があります。
これらのリスクを軽減するためには、社員が個人情報や機密情報を取り扱う際のルールを定め、社員に適切な教育を行うことが重要です。
また、アクセス制御やログの取得などのセキュリティ対策を導入することで、不正アクセスや不正行為を検知し、防止することができます。
テレワークで実施すべき3つのセキュリティ対策
総務省が提供する[1]「テレワークセキュリティガイドライン」によると、テレワークにおけるセキュリティ対策として、「ルール」「人」「技術」のバランスが重要だと発表しています。
具体的なセキュリティ対策について、ルール・人・技術の観点から各内容別に解説します。
ルールを整備することによるセキュリティ対策
テレワークする際のルールを決めることで、自分本位の行動によるセキュリティリスクを軽減できます。具体的なルールの内容は下記の通りです。
- 情報の取り扱い方針を策定する
- パスワードの設定ルールを決める
- セキュリティソフトウェアの導入を義務化
上記のように、社員が機密情報を扱う際の明確なルール策定や強度の高いパスワードの設定方法、セキュリティソフト導入の義務化などが一例です。
ほかにも、オンラインミーティングする際は原則自宅で行うなど、予想されるリスクを抑えるルール作りが求められます。
上記のようにテレワークする際のルールを整備することで、社員に対してセキュリティに対する意識を高めることができるでしょう。
社員および関係者に対するセキュリティ対策
テレワークは企業が社員の状態を確認することが難しい働き方なので、ルールを守らずテレワークする従業員が出る可能性があります。そのため、セキュリティ対策することのメリットや、しないことによるデメリットを教育することが重要です。
たとえば、セキュリティ対策に関するeラーニングを導入したり、外部講師を招いてセキュリティ対策に関するセミナーを実施したりすることが挙げられます。
セキュリティ対策を学んだあと、テストを実施して合格した社員のみテレワークが実施されるという仕組みを導入するのもいいかもしれませんね。
技術的なセキュリティ対策
技術的なセキュリティ対策の具体例は下記の通りです。
- データ暗号化
- ウィルス対策ソフトの導入
- 安全な回線の使用
各内容について詳しく解説します。
データ暗号化
テレワークで取り扱う情報を暗号化することで、不正アクセスや盗難による情報漏流出を防止できます。データを暗号化するには、ファイル暗号化ソフトを導入する方法がスムーズです。
なかには、データを暗号化できるだけでなく特定のメンバーのみ復号できる暗号化ファイルを設定できるソフトもあります。
また、クラウドサービスを利用する場合には、クラウドサービス提供元のデータ暗号化機能を利用することも重要です。
ウィルス対策ソフトの導入
ウィルス対策ソフトを導入することで、不正アクセスやマルウェアなどの脅威からパソコンを保護できます。定期的な更新とスキャンを行うことで、最新の脅威にも対応できるため、テレワークに欠かせないセキュリティ対策だと言えるでしょう。
安全な回線の使用
VPNや暗号化通信を利用することで、セキュリティの高い通信環境を構築できます。特に公共のWi-Fi環境や自宅のWi-Fi環境など、セキュリティの脆弱な場所でのテレワークにおいては、VPNや暗号化通信を利用することが重要です。
技術的なセキュリティ対策は、テレワークにおける最も現実的な対策方法なので、前向きに検討することがおすすめです。
テレワークのセキュリティ対策は複数のアプローチが必須
| ルールによるアプローチ |
|
|---|---|
| 人に対するアプローチ |
|
| 技術的なアプローチ |
|
3つの視点によるアプローチと7つの対策方法を実施することで、安全なテレワーク環境を実現できます。
特に、カフェなどでミーティングすることによる情報流出のリスクは、SNSでも散見されるので社内教育の過程で対策することがおすすめです。
テレワークの本格化を考えている経営者の方や、テレワークが導入されている企業で勤務している方はぜひ参考にしてみてくださいね。
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