「研修・学習機会がない」社員の23.5%がすでに転職活動中。正社員300名への人材育成実態調査

公開：2026年10月21日

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この記事はプレスリリースです

本記事は、PR TIMESに掲載された企業・団体等のプレスリリースを原文のまま転載しています。記事内容は発表時点の情報です。

発表元: 株式会社東邦メディアプランニング
原文: PR TIMESで元のプレスリリースを読む
配信日時: 2026年10月21日 10時30分
転載日: 2026年10月23日

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転載

プレスリリース本文

会社の育成方針が「不明確」は53.0%。育成環境の評価によって転職意向に最大48.8ポイントの差

研修会社の比較サイト「KeySession（キーセッション）」を運営する株式会社東邦メディアプランニングは、全国の20〜59歳の正社員300名を対象に、人材育成方針や研修・OJTによる成長実感、転職意向に関する実態調査を実施しました。

その結果、勤務先に「研修・学習機会がない」と回答した社員85名のうち、23.5%がすでに転職活動をしていることがわかりました。一方、研修が自身の成長につながっていると感じる社員では1.8%にとどまり、大きな差がみられています。

また、勤務先の育成方針が不明確だと感じる社員は53.0%、自身の成長方向が不明確な社員も54.3%と、いずれも半数以上です。

さらに、育成方針・成長方向・研修・OJTの4項目すべてをポジティブに評価している社員の転職意向は8.1%だったのに対し、すべてをネガティブに評価する社員では56.9%となり、48.8ポイントの差がみられました。

今回の調査では、社員が認識している人材育成環境と転職意向の間に、大きな関連があることがうかがえます。

調査結果のポイント

研修・学習機会がない社員の23.5%がすでに転職活動中。研修が成長につながると感じる社員では1.8%
社員の53.0%が会社の育成方針を「不明確」と回答。自分の成長方向も54.3%が不明確
育成方針が明確な社員の85.8%は自身の成長方向も明確。育成方針が不明確な社員では10.1%
育成環境4項目すべてをポジティブに評価する社員の転職意向は8.1%。すべてネガティブでは56.9%

調査結果の詳細・集計データはこちら

調査利用条件

KeySessionを出典元として記載をお願いいたします。

Web上で使用する場合は、出典元として下記リンクの設置をお願いいたします。

URL：https://keysession.jp/media/hr-development-turnover-survey/

1.「研修・学習機会がない」社員の23.5%がすでに転職活動中

勤務先での研修・学習機会が自身の成長につながっているかを尋ねたところ、28.3%（85名）が「研修・学習機会がない」と回答しました。

研修・学習機会への評価別に転職状況を比較すると、「研修・学習機会がない」と回答した社員では52.9%に転職意向があり、23.5%がすでに転職活動をしていました。一方、研修が成長に「つながる」と感じている社員の転職意向は15.2%、転職活動中は1.8%です。

研修が成長につながらないと感じている社員の転職意向は52.4%で、研修機会がない社員の52.9%とほぼ同水準でした。しかし、実際に転職活動をしている割合は5.8%にとどまり、「研修・学習機会がない」社員の23.5%とは大きな差がみられています。

この結果から、研修・学習機会がないと回答する社員では、転職を検討している割合だけでなく、すでに転職活動を始めている割合も高いことがわかります。

2. 正社員の半数以上が「会社の育成方針」「自分の成長方向」を不明確と回答

勤務先で「今後どのような人材を育成していきたいのか」という方針が明確になっていると感じるかを尋ねたところ、「あまり明確になっていない」（25.7%）と「まったく明確になっていない」（27.3%）を合わせて53.0%が「不明確」と回答しました。

また、現在の勤務先で成長していくために、自分が何を学び、どのようなスキル・経験を身につければよいかについても、54.3%が「不明確」と回答しています。

3. 育成方針が明確な社員の85.8%は、自身の成長方向も明確

会社の育成方針が「明確」と回答した社員141名と、「不明確」と回答した社員159名に分け、自身の成長方向や研修・OJTへの評価を比較しました。

その結果、育成方針が明確な社員では85.8%が自身の成長方向も明確だと回答した一方、育成方針が不明確な社員では10.1%にとどまり、75.7ポイントの差がみられました。

さらに、研修が成長につながると感じる割合は72.3%と6.3%、OJT・上司からの支援を感じる割合は70.9%と11.3%で、いずれも大きな差です。

会社の育成方針を明確だと感じている社員ほど、自身の成長方向も明確であり、研修やOJTについてもポジティブに評価する傾向が確認されました。

4. 育成環境4項目すべてがポジティブな社員の転職意向は8.1%、すべてネガティブでは56.9%

人材育成環境と転職意向の関係を確認するため、育成方針・自身の成長方向・研修・OJTの4項目について、回答の組み合わせ別に転職意向を比較しました。

4項目すべてをポジティブに評価する社員86名の転職意向は8.1%で、すでに転職活動をしている社員は0名でした。一方、4項目すべてをネガティブに評価する社員51名では、転職意向が56.9%にのぼり、両者の間には48.8ポイントの差がみられました。

また、研修とOJTの2項目についても、両方をポジティブに評価する社員の転職意向は10.3%、両方ともポジティブではない社員では55.1%でした。

これらの結果は、会社の育成方針や社員自身の成長方向、研修・OJTへの評価と、転職意向との間に大きな関連があることを示しています。

※「転職意向あり」は「良い機会があれば転職を検討したい」「できれば転職したい」「すでに転職活動をしている」の合計です。

※4項目すべてネガティブの集計は、各設問で「あまり」「まったく」を選んだ社員を対象とし、研修の「機会がない」、OJTの「わからない／該当する機会がない」は含みません。

5. 調査から見える、人材育成における課題

今回の調査では、研修・学習機会がない社員で転職活動中の割合が高いことに加え、会社の育成方針や自身の成長方向が不明確だと感じる社員が半数以上にのぼることがわかりました。

また、育成方針・成長方向・研修・OJTのすべてをポジティブに評価している社員では、転職意向が特に低い結果となっています。

こうした結果を踏まえると、企業の人材育成では、単に研修機会を設けるだけでなく、どのような人材を育成したいのかという方針を明確にし、社員が自身の成長方向を理解できるようにすることが重要だと考えられます。加えて、研修と日々のOJT・上司からの支援を切り離さず、人材育成の仕組みとして一体的に設計することも、企業が検討すべき取り組みの一つといえるでしょう。

※本調査は社員の主観的評価と転職意向の関連を調べたものであり、人材育成施策による離職防止効果を直接検証したものではありません。