日本プロジェクトソリューションズ株式会社がプロジェクト炎上対応研修を強化、部門横断プロジェクトに対応したケーススタディ型プロジェクトマネジメント研修プログラム

公開：2026年5月28日更新：2026年7月30日

CodeCampが提供するDX人材育成が可能なプログラミングやITが学べる公開講座

日本プロジェクトソリューションズ株式会社は、法人向けの「プロジェクト炎上対応研修（実践型プロジェクトマネジメント研修アドバンスコース）」の提供を強化しました。実際のプロジェクト現場で起こりやすい炎上局面をケース化し、PMやPMO、プロジェクト推進担当者などが判断力と立て直し力を実践的に習得できる研修プログラムです。個人ワークとグループディスカッションを組み合わせた設計で、実務への即接続を重視しています。

プロジェクト炎上対応研修が対象とする現場課題
プロジェクト炎上対応研修で扱う4つの炎上局面と学習設計
プロジェクト炎上対応研修（実践型プロジェクトマネジメント研修アドバンスコース）の概要
trends編集部の一言
References

プロジェクト炎上対応研修が対象とする現場課題

多くの企業では、新規事業やシステム導入、業務改革、マーケティング施策など、部門をまたぐプロジェクトが増加してきました。こうした環境では、要件の後追い追加やスケジュール遅延の共有漏れ、関係者間の期待値のズレ、責任範囲の曖昧さといった問題が生じやすくなっています。

ひとつひとつは小さく見える問題も、放置されることでプロジェクト全体の遅延や品質低下、コスト増加、関係者間の不信感につながります。炎上を防ぐためには事後対処だけではなく、兆候を早期に捉えて適切な初動を取る力が求められます。日本プロジェクトソリューションズ株式会社（JPS）は、本研修の提供を強化しました。

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プロジェクト炎上対応研修で扱う4つの炎上局面と学習設計

本研修が対象とする主なテーマは次の4点です。

予期せぬ展開:PMの役割不認識が招く事象への対処
終わらない要件追加:スコープ・納期・コスト・品質の合意形成
沈黙の代償:報告・相談の遅れとリスク管理・エスカレーション
思わぬ難色:ステークホルダーの反対・懸念への対話的アプローチ

これらのケースを通じて、受講者は「何が問題か」「なぜ起きたか」「PMとして、最初に取るべき行動は何か」を段階的に考察します。PMBOKのエッセンスを踏まえながら、スコープ管理やタイムマネジメント、リスクマネジメント、ステークホルダーマネジメントといった観点を炎上局面に即して学ぶ設計です。

学習の流れは、個人ワークによる課題抽出・原因分析から始まり、グループディスカッション、全体共有、講師解説へと続きます。炎上局面には唯一の正解があるわけではないため、複数の視点から現実的な対応策を導き出す力を養うことを重視した構成です。

プロジェクト炎上対応研修（実践型プロジェクトマネジメント研修アドバンスコース）の概要

項目	詳細
サービス名	プロジェクト炎上対応研修（実践型プロジェクトマネジメント研修アドバンスコース）
提供元	日本プロジェクトソリューションズ株式会社
対象	法人企業・団体・自治体・教育機関など
研修形式	集合研修・オンライン研修・ハイブリッド形式
実施日数	半日〜複数日
カスタマイズ	受講企業の業務内容・プロジェクト特性・対象者経験レベルに応じて相談可能
主なテーマ	プロジェクト遅延対応・要件追加対応・リスクマネジメント・ステークホルダーマネジメント・スコープ管理・タイムマネジメント・PMの判断力強化
設立	2013年2月
所在地	東京都中央区日本橋富沢町6番4号 3階 PROXIA GROUP
代表者	代表取締役社長伊藤大輔氏

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trends編集部の一言

「炎上する前に何をすべきか」という問いの立て方が、本研修の核心を端的に示しています。マーケティングの現場でも、施策が軌道を外れ始めたときに「誰が・いつ・どう動くか」が曖昧なまま進行し、気づいたときには修正コストが膨らんでいた状況は少なくないのではないでしょうか。問題が見えているのに報告が遅れるという構造は、業界を問わず、広く観察される課題です。

ケーススタディ型で「自分ならどう判断するか」を問う設計は、知識研修では得にくい実務感覚を意識した設計として位置づけられています。DX推進や組織横断プロジェクトが増える中で、PMの判断力を組織として、底上げしたいニーズが高まっていることを反映した動きと言えそうです。

References

^ PR TIMES. 「炎上する前に、PMは何をすべきか？　AI導入などに対応した法人向け「プロジェクト炎上対応研修」を強化　日本プロジェクトソリューションズ株式会社 | 日本プロジェクトソリューションズ株式会社のプレスリリース」. https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000016.000149507.html, (参照 26-05-28).