ただし、Java SE Subscriptionの製品ユーザーやオラクルクラウドインフラストラクチャ上で稼働しているユーザー、個人利用・開発・テスト目的で使用しているユーザーなどは、ライセンス変更後もJDK 17の最新アップデートを引き続き利用できる。OTNライセンスへの移行に際しては、利用状況を確認する必要があるだろう。

GraalVM for JDK 17のパーミッシブライセンス提供も2024年9月まで

GraalVMのリリースがOracleJDKと同じリリースサイクルとバージョニングに従うようになり、GraalVM for JDK 17がGFTCの下でリリース。さらに、GraalVM for JDK 21も同じGFTCライセンスで提供が開始された。GraalVM for JDK 21への移行に1年の猶予期間が設けられ、2024年10月以降はGraalVM for JDK 17のアップデートがGraalVM OTNライセンスの下で提供される。

GraalVMはJavaアプリケーションのパフォーマンス向上やネイティブイメージの生成などを可能にする重要なテクノロジーだ。特にクラウドネイティブな環境での活用が進んでおり、GraalVM for JDK 17を利用しているユーザーは、ライセンス変更のスケジュールを考慮した対応が求められる。

GraalVM for JDK 21への移行を進めるか、商用サポートの利用を検討する必要がある。GraalVMの活用を継続するためには、ライセンスとサポートについての理解を深めておくことが重要だろう。OTNライセンスでも非商用の範囲では無償で利用可能だが、商用利用にはサブスクリプションの契約が必要となる点に留意したい。

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trends編集部「K」の一言

オラクルのJavaに関するライセンス体系の変更は、Java SEの広範な利用者に大きな影響を与えるものだ。特に、パーミッシブライセンスの終了とサブスクリプションモデルへの移行は、Javaのコストと運用面でのインパクトが大きい。一方で、この変更はJavaプラットフォームの長期的な発展と安定性を確保するための施策でもある。

オラクルはエンタープライズに対して包括的なサポートと先進的な管理機能を提供することで、Javaの価値を高めていく戦略をとっている。サブスクリプションモデルへの移行は、そのための重要な一手だ。企業はJavaのライセンスとサポートにかかるコストを適切に評価し、自社のシステムに最適な形でJavaを活用していく必要がある。

同時にJavaコミュニティ全体で、オープンソース実装の発展とエコシステムの維持に取り組んでいくことも重要だ。オラクルJDKとOpenJDKの関係性、GraalVMのようなオープンソースプロジェクトの位置づけについても注目していく必要があるだろう。

プログラミング言語とランタイムの分野では、クラウドの普及と共にサブスクリプションモデルが主流になりつつある。Javaもその例外ではないが、その動向がJava陣営に与える影響は小さくない。Javaユーザーはライセンスとサポートの選択肢を十分に理解した上で、自らのシステムに適した形でJavaを活用していくことが求められる。コミュニティの動向にも目を配りつつ、中長期的な視点でJava戦略を立てていく必要があるだろう。