評価制度の最適解 ― 絶対評価×相対評価の“使い分け”で、納得と成果を両立する ―

公開：2026年9月7日

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この記事はプレスリリースです

本記事は、PR TIMESに掲載された企業・団体等のプレスリリースを原文のまま転載しています。記事内容は発表時点の情報です。

発表元: セレクションアンドバリエーション株式会社
原文: PR TIMESで元のプレスリリースを読む
配信日時: 2026年9月7日 13時09分
転載日: 2026年9月8日

発表内容については発表元へ、当サイト上の訂正・削除については、当サイトのお問い合わせフォームにご連絡ください。

転載

プレスリリース本文

組織・人事コンサルティングファームであるセレクションアンドバリエーション株式会社（以下、当社、東京都千代田区丸の内、大阪市西区、名古屋市西区 / 代表取締役社長：平康慶浩/ URL：https://sele-vari.co.jp/ ）は『評価制度の最適解 ― 絶対評価×相対評価の“使い分け”で、納得と成果を両立する ―オンライン』セミナーを2026年10月8日（木）12:05〜12:45に開催することをお知らせいたします。

概要

前回、大変ご好評をいただいたセミナー「評価制度の最適解」を10月に再開催いたします。

「評価の公平性を高めたい」「成果を正しく報いたい」「社員の納得感を高めたい」――。
人材の多様化や働き方の変化が進む中、こうした課題から評価制度の見直しに取り組む企業が増えています。

その際、必ずと言ってよいほど論点となるのが、「絶対評価と相対評価、どちらが自社に適しているのか」という問いです。

絶対評価は、あらかじめ定めた基準に対して一人ひとりを評価するため、成長支援や評価の納得感につなげやすい一方、評価者による甘辛や評価の偏りが生じることがあります。
相対評価は、組織内での位置付けを明確にしやすい一方、周囲との比較によって評価が決まるため、運用方法によっては社員の納得感を損なうこともあります。

実は、どちらか一方が“正解”というわけではありません。
重要なのは、それぞれの特徴を理解したうえで、自社の組織特性や評価制度の目的、評価結果を何に活用するのかに応じて、適切に選択・組み合わせることです。

本セミナーでは、絶対評価・相対評価それぞれの特徴を整理するとともに、目標管理や行動評価など各種評価制度との“相性”、さらには報酬への反映方法まで、実際の支援事例を交えながら具体的に解説します。

評価制度を「形にする」だけでなく、社員の納得感と組織成果を両立させる制度にするために、何を考え、どう設計すべきか。

評価制度の新設・見直しを検討されている経営者・人事担当者の皆さまに、「自社にとっての最適解」を考えるヒントをお届けします。

【お申し込みはこちらから】

https://sele-vari.co.jp/seminar/202610081/

プログラム

①評価制度の基本視点
•　評価制度の3つの役割
•　絶対評価と相対評価の本質的な違い
•　重要なのは “何を目的に使い分けるか”

②評価要素や企業特性に応じた最適な評価方式
•　絶対評価・相対評価の選び方も会社それぞれ
•　行動・能力・成果・・・各評価軸に適した評価方式
•　成長を支える評価VS成果を分配する評価

③評価を報酬に結びつけるポイント
•　評価結果は何に反映させるか
•　評価制度と報酬制度をセットで設計する重要性
•　事例から学ぶ、評価・報酬の最適デザイン

※一部内容変更の可能性があります

開催概要

開催日程：　2026年10月8日（木）12:05〜12:45

開催形式：　Zoomによるオンライン開催

参加費用：　無料

【お申し込みはこちらから】

https://sele-vari.co.jp/seminar/202610081/

＜ご注意事項＞

※同業他社様、学生の方、個人事業主様にはお申込みをご遠慮頂いております。

※本セミナーは「Zoom」にて実施いたします。事前にZoomアプリのダウンロードおよび、接続をご確認ください。

※視聴URLのご本人様以外への共有は固くお断りいたします。

※本セミナーの録画・録音・撮影、セミナー資料等の無断転用は固くお断りいたします。

登壇者

瓜阪彰悟

新卒でセレクションアンドバリエーションに参画。加工機器製造企業、電気部品製造企業の人事制度改定や精密機器製造企業における取締役会・コーポレートガバナンス改定を始めとした人事コンサルティング業務に従事。主に、人事現状分析を踏まえた組織課題特定、従業員満足度調査の設計・実施、ガバナンス制度を踏まえた役員報酬制度設計の分野に携わる。

セレクションアンドバリエーション株式会社について

「組織・人事領域」に特化した高い専門性を持つ人事コンサルティングファーム。東証一部上場企業から従業員数数十名規模の中小企業まで多様な業種、規模の企業に対して戦略実現と業績向上に資する変革を支援。

企業の人事戦略策定、人事制度設計、人事制度運用、組織風土改善、その他経営幹部教育など、人と組織にかかる変革を促進している。

■「ジョブ型雇用」にいち早く対応した実績をもとに改革を支援

代表の平康は、90年代の成果主義人事制度が広がっていた時代にいち早く大手電機メーカーに対し、ジョブ型雇用に対応した人事制度導入を実現しました。以来、新卒一括採用、年功序列昇格、定期昇給、終身雇用に対し「本当に企業は成長できるか」「事業を伸ばし利益を出すために人事にできることは何か」を問いかけつつ200社以上の変革を支援してきました。

今私たちはコロナショックによる働き方の変化、ライフスタイルの変化をもとに、ピンチをチャンスとして伸ばすためのマネジメント変革を支援しています。

■2020年度以降のご支援実績企業の一部

製薬業（東証プライム上場）

ITプラットフォーマー（東証プライム上場）

専門商社（東証プライム上場）

システム開発業（東証プライム上場）

監査法人系コンサルティングファーム

通信建設業（東証プライム上場）

その他非上場企業（製造業、サービス業等）

【会社概要】