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発表：株式会社アイオイ・システム／原文：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000054.000058606.html（2026年7月29日 10時00分 配信）／転載日：2026年7月30日
可変ボリュームにより、現場に合わせたセンサー反応距離の調整が可能。PCやコントローラの設定不要で、導入もスムーズ
株式会社アイオイ・システム（本社：東京都品川区、代表取締役社長：吉野 豊、以下「アイオイ」）は、物流・製造DXを支援するロジスティクスシステムの開発・製造・販売を行っています。
このたびアイオイは、主力製品「MWUシリーズ」の最新機種として、センサー距離可変ボリュームを搭載した「MWU2040FE2」を、2026年8月1日より発売いたします。
デジタルピッキング表示器とは
デジタルピッキング表示器は、物流倉庫や工場でのピッキングや仕分け作業をサポートする「デジタルピッキングシステム」に使われる機器です。紙の指示書に頼った従来の作業をシンプルかつ標準化し、作業ミスや品質のばらつきを削減します。
近年、多品種少量生産や短納期の増加により作業が複雑化し、効率の低下やヒューマンエラーの発生が課題となっています。深刻化する人手不足の中、作業者の負担軽減と生産効率の向上を実現するツールとして、大きく寄与しています。
開発の背景
本製品は、従来品をご利用いただいているお客様から寄せられた、以下のような「現場の声」に応え、改善を重ねた製品です。
「現場の間口サイズに合わせて使いたい」
「簡易的な仕組みで作業ミスを防ぎたい」
「手の入れ間違いを防ぎたい」
「設定をもっと簡単にしたい」
これまでは、固定されたセンサーの反応距離に合わせて現場のラックや棚を工夫する必要がありましたが、本製品によって設置環境に合わせた柔軟な対応が可能となりました。
主な特長
1. 可変ボリュームを搭載し、約100mm～650mmの範囲で7段階の距離調整が可能
現場ごとに異なる間口サイズに合わせて、本体のボリューム調整によってセンサーの反応距離を直感的に、かつ正確に制御できます。
2. センサーにより、作業ミスの軽減と利便性の向上を実現
センサーを活用することで、誤った間口へのアプローチを瞬時に検知し、エラーを防止します。
作業ミスの軽減に加え、ボタンを押す必要のない、より使いやすくスピーディーな運用を実現します。
3. PC・コントローラでの設定が不要
システム側（PCやコントローラ）での複雑な設定作業が不要なため、導入が極めてスムーズです。
複雑な設定なしで、現場の運用にすぐ組み込むことができます。
これにより、現場に合わせて簡単に調整でき、これまで設置が難しかった場所にも導入しやすく
なります。
アイオイ・システムは、物流、製造DXを支援する製品を全世界に供給しており、デジタルピッキングシステムのパイオニアとして世界73ヵ国へ供給、導入実績No.1※を誇っています。
今後も、実際の使用環境で寄せられるお客様の声を製品開発に反映し、より現場で役立つ製品づくりを進めてまいります。
また、アイオイはTOPPANグループとして2026年9月8日（火）から11日（金）まで東京ビッグサイト（東京国際展示場）で開催される「国際物流総合展 2026」に出展いたします。
本展示会では、「MWU2040FE2」をはじめとした新製品モデルも展示予定です。
ぜひ当ブースへお立ち寄りください。
<開催概要>
会期：2026年9月8日（火）～9月11日（金）
会場：東京ビッグサイト（東京国際展示場）東1～3、7・8ホール、西1～4ホール
ブースNo： W1-Q08（TOPPANグループブース、西1ホール）
公式サイト：https://www.logis-tech-tokyo.gr.jp
■ アイオイ・システムについて
アイオイ・システムは、「⾰新的なアイデアで世界を驚かせ、未来をデザインする」というビジョンのもと物流、 製造DXを⽀援する製品を全世界に供給しています。
会 社 名：株式会社アイオイ・システム
所 在 地：東京都品川区南⼤井６丁⽬２２－７⼤森ベルポート E 館９階
代 表 者：代表取締役社⻑ 吉野 豊
事業内容：物流、製造関連システムやマテハン設備に関するコンサルティング
物流、製造関連システム機器の設計、開発、製造、販売、設置工事
パッケージソフトウェアや物流管理ソフトウェアの開発、販売
物流、製造関連システム機器及びソフトのメンテナンス
ウェブサイト：https://www.hello-aioi.com
株式会社アイオイ・システムはTOPPANホールディングス株式会社のグループ会社です。
※富士経済「2024年版 次世代物流ビジネス・システムの実態と将来展望」
デジタルピッキングシステム 2023年実績 国内市場 数量ベース
※本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。
※ここまでが「PR TIMES」で配信されたプレスリリースの原文です。以下は trends 編集部による情報です。
