BIM専門Webメディア「BIMedia」が本格展開

建設業界の最強布陣（編集委員）でBIM図面審査など最新トレンドの深掘り記事発信へ

　2026年4月のBIM図面審査開始など、建設業界のデジタルシフトが急務となる中で、建設デジタル×価値創造サイト「BIMedia（ビメディア）」（本社：東京都千代田区、代表：西原一仁）は、BIMデータ活用に特化した専門Webメディアとして本格的な情報発信をスタートしました。建設デジタル化が転換点を迎えるタイミングに合わせ、サイトの大幅刷新とともに、記事コンテンツ充実とトレンド把握に向け、豊富な業務実績をもつ実務者を編集委員として迎え入れました。

BIMedia　https://bi-media.jp/

　BIMediaは、BIMを出発点とした建設デジタル化の流れを多角的な視点から掘り下げ、BIMデータ活用による価値創造の新たな流れを読み解くBIMの専門Webメディアです。記事コンテンツは全て無料で公開し、建設産業界のデジタル化を下支えします。建築の「BIM」領域、土木の「CIM」領域に加え、AIに代表される先端テクノロジーとBIMの関係性にスポットを当てた「TECH」領域のニュースも幅広く発信し、連載やインタビュー記事を主軸に建設産業界が進むべき道筋を提示しています。

建設実務者が集う「交流の場」

　建築設計事務所、建設コンサルタント、ゼネコン、専門工事会社、ソフトベンダーに加え、行政や教育機関、民間事業者など各分野の専門家や実務者が集う「交流の場」として2026年1月26日に開設し、この半年間で８００本を超える記事コンテンツを積み上げてきました。

　BIMediaが目指すのは建設産業界の課題解決です。その重要な手段であるBIMを軸とした建設デジタルの生産プロセス改革の普及支援とともに、記事を通してBIMを主体としたデジタル化が導く価値創造への道筋を読者に提示することです。

　サイトの大幅刷新に伴い、コラム、特集、連載などの注目コンテンツコーナーを設けたほか、企業別、製品別の記事ラインアップも整え、本格展開に踏み切りました。

　建設産業界では、人手不足が深刻化し、資機材や労務費の高騰による建設コスト上昇が企業経営の課題となり、デジタル化による生産性向上や品質確保が急務になっています。そのためには企画から設計、施工、維持管理に至る建設生産プロセスの全体を通して無駄を省くためにデジタルデータを活用する流れをいかに構築するかが重要になっています。

　生産プロセスをつなぐ手段としてBIMの導入に踏み切る流れは、BIM元年と言われる2009年から注目され始めました。当初は大手の設計事務所やゼネコンを中心に導入が進展していましたが、近年は専門工事会社や地域の建設会社なども導入に踏み切るようになり、BIMを軸にした建設生産改革は建設産業界全体に広まろうとしています。その流れは現在、蓄積したデータをいかに事業価値につなげるかが主軸になり、その最前線ではBIM＋AIの展開が建設DX戦略のトレンドになろうとしています。

　BIMediaは、まさに建設デジタル化が新たな分岐点に差し掛かったタイミングに合わせて本格展開に踏み切ることにしました。

BIM図面審査の動向深掘り取材

　建築分野では2026年４月から建築確認申請の新たな制度としてBIM図面審査がスタートしました。３年後の2029年４月に向けてBIMデータ審査の準備も進んでいます。土木分野では国土交通省が2023年度から直轄土木事業でBIM/CIMの原則適用に踏み切り、建設コンサルタントや建設会社のBIM/CIM対応も広がり始めました。BIM図面審査関連の連載やまとめ記事を精力的に配信するほか、企業のBIM導入を多角的に考察する連載「BIM未来図」や、BIM/CIM原則化による変化を読む連載「BIM/CIM未来図」など、事業戦略とデジタルデータ活用の今を深掘り連載記事して多数収録、発信しています。

　BIMediaの本格展開に伴い、新たな編集体制もスタートさせます。豊富な業務経験や専門知識をもち、建設デジタル化の推進に向けて多方面で活躍する実務者を編集委員として迎え入れ、最新のトレンドを把握し、読者を価値創造へと導きます。サイト制作や運用面では豊富な実績を誇るファーストコード （本社：東京都世田谷区、代表：小豆沢健）を技術パートナーとした協業体制もスタートしました。

編集委員

西原　一仁　BIMedia 代表
染谷　俊介　デジタルコンストラクション染谷技研 代表
繁戸　和幸　株式会社安井建築設計事務所 理事デジタル×デザイン ワークス部長
杉浦　伸哉　株式会社大林組 ビジネスイノベーション推進室部長
羽山　拓也　Polaris Advisory Works 代表

技術パートナー

小豆沢　健　ファーストコード　代表

運営会社　Bimedia

東京都千代田区麹町2-10-3
代表 　西原一仁 （株式会社日刊建設通信新聞社常務執行役員企画局長）

本件問い合わせ：https://bi-media.jp/contact/

Bimedia

建設デジタル×価値創造サイト「BIMedia」運営会社のBimediaは2026年1月に発足しました。全ての記事コンテンツは無料配信しています。現在の記事ストックは８００本に達します。毎週月曜には無料のメルマガも配信中。BIMediaの読者は建設業界各分野で建設デジタル推進に携わる実務者が中心となります。編集部ではBIMを出発点に建設デジタルの最前線を知りたい方々に向けて日々記事を届けています。