株式会社オンデオマが「PICバリアブル」をマーケター向けに本格展開、補助金対象登録とグラフ・テーブル機能追加でDM内製化を支援

株式会社オンデオマは、クラウド型バリアブル印刷システム「PICバリアブル」のマーケター・事業会社向け本格展開を開始しました。デジタル化・AI導入補助金2026対象ツールへの登録とグラフ・テーブルのバリアブル出力機能の追加によって、DM・販促物のパーソナライズ制作を専門知識なしで内製化できる環境が整いました。ブラウザだけで完結するクラウド型設計により、印刷の専門部署を持たない事業会社のマーケティング担当者でも即日から利用を開始できます。

「顧客ごとにDMの内容を変えたい」と考えながら、動けていないマーケターは少なくありません。メールやLINEの開封率が頭打ちとなるなか、紙のDMへの回帰は検討対象の一つです。

紙DMへのパーソナライズ提案には、主に4つの壁が立ちはだかります。具体的には以下の通りです。

• 外注コストと納期がかかる壁
• 専門知識(DTPソフト)が必要な壁
• 効果測定ができない壁
• 校正・データ管理が煩雑な壁

外注では都度コストと時間がかかり、社内にIllustratorなどのDTPソフトを扱える人材がいなければ内製化にも踏み出せません。紙DMは「送りっぱなし」になりやすく、誰がいつ読んでアクションしたかを把握できない点も課題です。

一般社団法人日本ダイレクトメール協会の「DMメディア実態調査2024」によれば、本人宛DMの開封・閲読率は74.3%にのぼります。反応率の高い媒体でありながら、パーソナライズに踏み出せていない企業もまだ多く存在しています。

デジタル広告費の高騰を背景に、費用対効果の高い紙DMが再び注目を集めています。顧客一人ひとりへの個別訴求と高い開封率を両立できる媒体でありながら、「専門知識が必要」「効果測定できない」という理由で内製化に踏み出せない企業も多く存在していました。

PICバリアブルは、デジタル化・AI導入補助金2026の対象ツールとして登録されており、Pro2Yプランには補助率1/2が適用されるため、導入コストを実質半額に抑えられます。補助金を利用しない場合でも年間18,000円から利用できるプランが用意されており、31日間の無料トライアルから試すことも可能です。

PICバリアブルは、ExcelやCSVの顧客データとPDFのデザインデータをブラウザ上で組み合わせるだけで、印刷用データを自動生成できるクラウド型システムです。Adobe IllustratorやInDesignなどの専用ソフトは不要で、パートスタッフや新入社員でも即日から作業を開始でき、制作工数は最大90%削減できます。印刷サービス業の1万件規模の宛名印刷では、1万件のデータチェックに半日（4時間以上）かかっていた確認作業が、クラウド上での外字警告表示・直接編集機能により1時間へと大幅に短縮されています。

各DMには個別トラッキングIDを持つQRコードを自動生成でき、誰がいつDMを読んでアクションしたかをリアルタイムで分析できます。「送りっぱなし」だった紙DMにも、Webマーケティングと同じPDCAサイクルを持ち込めるようになりました。

主な可変機能は、以下の通りです。

• 宛名の自動組版
• 画像の個別差し替え
• バーコード・QRコードの個別生成
• グラフ・テーブルのバリアブル出力(Ver.1.14.0)

グラフ・テーブルのバリアブル出力に対応したことで、購買履歴やポイント残高、個別見積もりなどの数値データもそのまま印刷物に組み込めるようになりました。モリサワ・ヒラギノフォントもプランに応じて50〜400書体以上標準搭載されており、プロ品質の書体を追加費用なしで利用できます。

小売・EC業では顧客の購買履歴に応じたおすすめ商品やクーポンを差し込んだDMを作成でき、休眠顧客の掘り起こしやECサイト離脱顧客へのフォローに活用できます。金融・保険業では、ポイント残高や契約更新月などの契約情報を差し込んだ案内状の内製化が可能です。不動産・自動車ディーラーでは、担当営業の写真や検討中の物件・車種を差し込んだ来店誘致DMを作成できます。

PICバリアブルは、印刷会社や特例子会社での導入を通じて、継続率90%以上・制作工数最大90%削減という実績を積み重ねてきました。累計導入実績5,000社以上を誇る印刷部ドットコムなど、自社開発システム群で培った現場知見をもとに開発されており、「成長企業セレクション2024」SMBカテゴリーではDouble評価を獲得しています。

本人宛DMの開封・閲読率が74.3%にのぼるという調査結果は、デジタル施策の反応率が頭打ちになりやすいマーケティング業界にとって見逃せない数字です。デジタル広告費の高騰が続くなか、紙媒体を再評価する動きは業界全体で広がりつつあります。

「専門知識が必要」「効果測定できない」という理由で紙DMの内製化を諦めていた企業に対し、補助金活用とクラウド型ツールでハードルを下げる動きは、印刷分野に限らず、業界全体のDX推進における共通課題を映す事例と言えます。QRコードによる効果の見える化のように、アナログな施策をデータで検証できる仕組みへの関心は、マーケティング全般で高まっていくのではないでしょうか。

References

1. ^ PR TIMES. 「株式会社オンデオマ、クラウド型バリアブル印刷システム「PICバリアブル」をマーケター・事業会社向けに本格展開 | 株式会社オンデオマのプレスリリース」. https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000018.000063354.html, (参照 26-07-21).

※本記事は一次情報(PR TIMES)を基に編集しています。内容はAIで確認していますが、誤りや最新情報との差異がある場合は、以下フォームよりご報告ください。