「4年連続で6割超の組織が人財育成施策の効果を感じられていない」ことが調査結果から明らかに。人財育成の実態調査アンケート結果を公開｜株式会社LDcube

公開：2026年10月7日

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この記事はプレスリリースです

本記事は、PR TIMESに掲載された企業・団体等のプレスリリースを原文のまま転載しています。記事内容は発表時点の情報です。

発表元: 株式会社LDcube
原文: PR TIMESで元のプレスリリースを読む
配信日時: 2026年10月7日 10時00分
転載日: 2026年10月8日

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転載

プレスリリース本文

研修のスタイルにとらわれない企業向け人材育成サービスを提供する株式会社LDcube（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：新井澄人、以下「当社」）はアンケート調査結果レポートを公開しましたので、お知らせします。

人的資本経営への注目が高まる中、生成AIの普及やDXの加速、働き方の多様化により、企業の人財育成を取り巻く環境は大きく変化しています。

事業環境の変化に対応し続けるために、従業員一人ひとりの能力開発とスキル向上がこれまで以上に重要となっています。

そのため、従来型の集合研修だけでなく、AIリテラシーの習得支援や自律的で持続的な学びを促す仕組みづくりは、企業にとって喫緊の課題となっています。

こうした背景を踏まえ、今回は人事ご担当者・経営者の皆さまを対象に「人的資本経営時代における人財育成の実態」について4年目の調査をいたしました。

結果として、

「60％の組織が人財育成施策の効果を感じられていない」

「4年連続で6割を超える組織で人財育成施策の効果を感じられていない」

「50％の組織で人財育成にAIを活用が進んでいない」

ことがわかりました。

人的資本経営が叫ばれ、ますます人財育成の重要性が高まる現代ではありますが、60％の組織で人財育成の効果を感じられていないことが調査結果から明らかになりました。効果を感じられていないのは、環境変化や期待する成果や行動変容に対して、取り組む施策がフィットしていない可能性があります。

一方で、2023年度からの経年変化を見ると、2026年度においては僅かではありますが人財育成の効果を感じられている組織が増加傾向であることも分かりました。これまでの改善の成果が出始めているのかもしれません。

また、人財育成施策のスタイルにおいては、依然として集合研修の割合が多い結果となりましたが、eラーニングの活用や、LMSの活用割合が増加傾向にあり、これまでよりも学習行動データの取得・可視化が進んでいる組織が増加傾向であることも分かりました。

※本資料では「経年変化」という言葉を用いますが、「同一のアンケート回答者の変化」という意味合いではなく、「昨年同時期に行ったアンケート結果の変化」という意味合いで使っています。あらかじめご了承ください。

【本記事のデータ利用条件】

1.データはご自由にご使用可能です。情報の出典元として「株式会社LDcube」の名前を明記してください。

2.出典元として、以下のURLへのリンクを設置してください。

⇒https://ldcube.jp/blog/post_corona643

3.当社がふさわしくないと判断した場合には、転載許可を取り消し、掲載の中止を求めることができます。

◆アンケート名称「人的資本経営時代における人財育成の実態調査アンケート」に関するアンケート（4年目）

調査主体：株式会社LDcube（調査委託：ProFuture株式会社）

調査期間：2026/7/3～7/16

調査方法：WEBアンケート

調査対象：人事・人財育成ご責任者・担当者さま

有効回答：208件

◆結果（一部抜粋）

①「60％の組織が人財育成施策の効果を感じられていない」

（現在の人財育成施策の効果について教えてください。）

「現在の人財育成施策の効果について教えてください」という質問に対し、『効果が出ていると感じる』9%、『効果が少し出ていると感じる』31%、『どちらとも言えない』41%、『効果があまり出ていないと感じる』11%、『効果が出ていないと感じる』8％という結果になりました。人財育成施策について見直す必要が出てきている課題が明らかになりました。

②「4年連続で6割を超える組織で人財育成施策の効果を感じられていない」

2023年からの経年比較を見ると、大きな傾向は変わらないものの、2026年度は「少し効果が出ている」組織が増加し、「どちらとも言えない」「あまり効果が出ていない」組織が減少しました。結果として、「効果を感じていない」組織も僅かではありますが減少した結果となりました。

一方で、4年連続で6割を超える組織が「効果が感じていない」結果となりました。

③「50％の組織で人財育成にAIを活用が進んでいない」

（貴社では人材育成においてAIを活用していますか？）

とても活用している、やや活用していると答えた組織は、合わせて27％となりました。あまり活用していない、まったく活用していないと答えた組織は、合わせると半数の50％となりました。また、どちらとも言えないと回答した組織も23%と一定割合を占めていることを踏まえ、「人財育成におけるAI活用」はまだまだ発展途上であることが推察されます。

一方で、2025年度と2026年度を比較すると、「活用している」組織は14%から27%に増加し、「まったく活用していない」組織は46%から30%へと減少しました。生成AIの急速な普及に伴い、人財育成への活用も徐々に進み始めていることが分かりました。とは言え、半数が「まったく・あまり活用していない」ということから、「人財育成への効果的な活用方法が分からない」という課題があるのかもしれません。

人財育成にAIを活用することは、人的・時間的リソースが限られている昨今の情勢を踏まえ、人財育成の効果と効率を抜本的に改善し得る可能性があります。特に、生成AIを効果的に活用することで、営業教育などの対話力が必要となる職種のトレーニングがしやすくなります。すべて人力で実施しようとするのではなく、AIを活用した方が効果的・効率的であることはAIに任せていく、という、人財育成に対する考え方のシフトをしていくことが求められるでしょう。