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発表：Braze株式会社／原文：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000172.000066773.html（2026年8月3日 10時00分 配信）／転載日：2026年8月4日
〜2,500万ダウンロードのポイ活アプリ「トリマ」におけるデータ活用を最大化し、パーソナライズによるリテンション向上を実現〜
顧客エンゲージメントプラットフォームのリーダーである Braze株式会社（本社：東京都港区、以下「Braze」）は、ポイ活アプリ「トリマ」を運営するジオテクノロジーズ株式会社（以下「ジオテクノロジーズ」）が、顧客エンゲージメント基盤として「Braze」を採用したことを発表します。本導入を通じてBrazeは、ジオテクノロジーズによる膨大な移動データの活用とコスト最適化、さらにはユーザー一人ひとりに合わせたパーソナライズ施策を通じた継続率（リテンション）の向上を支援します。
導入の背景：大規模配信におけるスケーラビリティとデータ活用の障壁
ジオテクノロジーズが運営する「トリマ」は、2,500万ダウンロードを誇る人気のポイ活アプリです。同社は地理空間データや人々の移動データの分析を主力事業としており、アプリを通じて得られる豊富なデータを保有していますが、従来のエンゲージメントツールでは以下のような課題を抱えていました。
- スケーラビリティの限界：2,500万という大規模なユーザーに対し、APIを介した一斉配信が完了しきれないというシステム上の課題がありました。
- 一律のアプローチによるリテンションの伸び悩み：ポイ活アプリにおいて最も重要な指標である「1ヶ月後の継続率」を高めるためには、7日以内の初期離脱を防ぐ必要がありますが、従来は一斉配信しか行えず、ユーザーごとのパーソナライズ施策が実施できない状態でした。
- データポイント課金によるコスト増：従来のツールはデータポイントに応じた重量課金制であったため、位置情報や歩数といった同社ならではの膨大なデータをフル活用しようとすると、コストがネックとなっていました。
Braze採用の理由：圧倒的な費用対効果と高度なパーソナライズの実現
ジオテクノロジーズは、マーケティング戦略の高度化に向け、以下の点を高く評価しBrazeの導入を決定しました。
- データ活用の解放とコスト構造の改善：Brazeはデータポイントによる重量課金の概念がないため、地図会社として保有するリッチなデータを制約なく施策に活用できる点を評価されました。これにより、エンゲージメントを高度化しながら、年間システム運用コストの削減（費用対効果の改善）を実現しています。
- 位置情報や行動データに基づく柔軟なパーソナライズ：一斉配信の限界を突破するスケーラビリティを備え、歩数や位置情報などのユーザーデータに基づいた、より高度でパーソナライズされたメッセージ配信が可能になる点が決め手となりました。
今後の展望：AI活用とマルチチャネル展開による顧客体験の進化
現在「トリマ」事業部では、Brazeを活用したエンゲージメント指標の改善を進めています。今後は、BrazeのAI機能を用いた配信の自動最適化を展開していく予定です。さらに、現在のプッシュ通知に加え、Eメールや将来的にはLINEの活用も視野に入れ、マルチチャネルでのシームレスなフォローアップ体制を構築し、ユーザー体験と継続率の飛躍的な向上を目指します。
ジオテクノロジーズについて
ジオテクノロジーズは、1994年の創業から一貫してデジタル地図を提供しています。翌年には地図ソフト「MapFan」を発売。その後、国内初のiモード地図や、カーナビ、法人向けの地図データ、位置情報ソリューションをはじめ、高度な自動運転の実現に不可欠なAD/ADAS用地図をいち早く提供しています。また、2020年にリリースしたポイ活アプリ「トリマ」に代表されるアプリケーションのユーザーとの接点により、人の移動やその背景にある意識といった現実世界の状況「インサイト」をリアルタイムで把握することが出来るようになってきています。同社は、これらの人流をはじめとする膨大なビッグデータと、約30年間整備してきた地理空間データを掛け合わせて最先端技術を用いて分析することにより、「今この瞬間のインサイト」を提供し、より快適でサスティナブルな世界の実現という社会貢献を目指しています。
- 本社所在地：東京都文京区本駒込2-28-8 文京グリーンコートセンターオフィス22F
- 代表者 ：代表取締役社長 八剱 洋一郎
- 設立 ：1994年5月1日
- 事業内容 ：オートモーティブビジネス／エンタープライズビジネス／マーケティングビジネス／コンシューマービジネス
- コーポレートサイト： https://geot.jp/
Brazeについて
Brazeは、ブランドが「Be Absolutely Engaging™」を実現する顧客エンゲージメントプラットフォームです。消費者の期待に応える優れた体験を通して、顧客と企業の双方に価値をもたらします。
「BrazeAI™」は、AIモデルや機能をBrazeプラットフォームのあらゆる顧客接点に柔軟に組み込んで活用できる、先進的なインテリジェンス機能。これにより、マーケターは複雑な設定に悩むことなく、より高度かつ迅速な顧客エンゲージメントを実現できます。複数のチャネルをまたいだ最適なメッセージ送信や、顧客の行動に合わせたジャーニー全体の設計・実行はもちろん、AIによる自律的な最適化が、一人ひとりの顧客にとって最適なアクションを自動で判断し、実行します。Brazeは「単なる通知」を、心に響く「1対1の対話」へと昇華させ、マーケティングオートメーション(MA)のその先にある次世代のパーソナライズ体験を提供します。
日本国内では2020年の日本支社設立以来成長を続け、2026年開始時点で130社以上のお客様に導入いただいています。また、2026年には日本国内データセンターを開設、これにより、高いセキュリティ要件が求められる金融機関をはじめとするお客様への支援体制もさらに強固なものとなりました。
Brazeは業界アナリストからマーケティングテクノロジーのリーダーとして繰り返し評価されており、2025年のG2「Best of Marketing and Digital Advertising Software Product」にも選出されました。また、働きがいのある企業としてFortuneやNewsweekなどの各賞を受賞しています。ニューヨーク本社のほか、米州、欧州、アジア太平洋地域に15の拠点を展開しています。詳細は https://www.braze.com/jaをご覧ください。
※ここまでが「PR TIMES」で配信されたプレスリリースの原文です。以下は trends 編集部による情報です。
