三星ダイヤモンド工業、新旧Outlook が混在する環境でもスムーズな移行を実現　新しいOutlook への対応を見据え「365 Alert」を導入

ITソリューションベンダーの株式会社エアー（所在地：大阪府吹田市　代表取締役社長　森 剛、以下、エアー）は、エアーが開発・販売するクラウド型メール誤送信対策サービス「365 Alert」（サンロクゴ アラート）を、三星ダイヤモンド工業株式会社（所在地：大阪府摂津市　代表取締役社長　若林 真幸、以下、三星ダイヤモンド工業様）に導入いただいたことを発表します。

三星ダイヤモンド工業様は従来のOutlook から新しいOutlook への移行が発表されたことを受け、新旧両方のOutlook に対応した製品の検討を開始しました。選定にあたり特に重視していたのは、国内外の複数拠点で移行時の混乱を抑えつつ、利用者へスムーズに展開できることでした。

複数製品を検討した結果、以下の点が決め手となり「365 Alert」の導入を決定しました。

• 新しいOutlook と従来のOutlook の両方で利用できること
• 現在利用中のWISE Alertから円滑に移行できること
• 社内マニュアル作成のため、事前に十分検証できる環境があること
• 送信確認時に別ブラウザーを開くことなく、Outlook 上のポップアップで完結できること
• 送信前の確認対象から除外する社内ドメインを複数設定できること

[三星ダイヤモンド工業 事業推進部 情報推進課 俣野様より]

移行時に設定の不具合や想定外のトラブルでメールが送信できなくなることを懸念していましたが、現地法人を含めて、ほぼ問い合わせ無く旧環境から移行できました。新しいOutlook への対応で誤送信対策の徹底にも繋がっています。

今後も、エアーは製品の機能改善や強化、操作画面の利便性向上に励みながら、お客様のメールセキュリティの向上にこれからも真摯に取り組んでまいります。

「365 Alert」の詳細およびトライアルは、下記ページをご参照ください。

サービス紹介ページ

「365 Alert」サービス紹介ページ

［プレスリリース・サービスについてのお問い合わせ］
株式会社エアー　マーケティンググループ　電話：03-6773-7996　HP：https://air.co.jp/estimate

「365 Alert」は Microsoft 365 利用者向けのクラウド型メール誤送信対策サービスです。新しい Outlook や Outlook on the web、スマホなど PC 以外のモバイル端末にも対応しており、送信時の確認は Microsoft Teams からも行うことができるため、働く場所を問わず利用できます。

主な機能には、送信保留・ポップアップ表示・BCC 一括変換・上司 CC・第三者承認・Box と連携した添付ファイルのリンク共有・ZIP 暗号化などがあり、メール受信者の利便性を損なうことなくセキュリティを強化する設計となっています。企業の情報漏えい対策、誤送信防止、そしてサイバー攻撃への備えとして、導入効果が期待できるソリューションです。

[三星ダイヤモンド工業株式会社について]

三星ダイヤモンド工業は、スクライビング、ブレイキング、穴あけ、パターニングなどの加工方法を、オリジナル刃先やレーザー発振器による最適なプロセス条件と、それを高い生産性で実現できる自動装置を提供している加工装置メーカーです。1935 年の創業以来培ってきた「様々なガラスに対する高品質カッティング技術」を駆使し、「あらゆる硬脆性材料と、さらには金属、有機物を含む多層構造」に対応可能な加工プロセスおよび装置・工具を、お客様に提供しています。

三星ダイヤモンド工業株式会社：大阪府摂津市

代表取締役社長：若林 真幸
URL：https://www.mitsuboshidiamond.com/

[エアーについて]

株式会社エアーは、「いつの時代も、"いま、最も必要なソリューション"を提供する」ことをモットーに、メールアーカイブ・監査ソリューション「WISE Audit」、誤送信対策クライアント製品「WISE Alert」、Microsoft 365 向けメールセキュリティサービス「WISE Cloud」のほか印刷管理、BI、ビッグデータ管理、クラウド暗号化など幅広い分野のソリューションを提供しています。

株式会社エアー：大阪府吹田市
代表取締役社長：森 剛
URL：https://air.co.jp

・365 Alert、WISE Alert、WISE Cloudは株式会社エアーの登録商標です。
・WISE Auditは、株式会社日立システムズエンジニアリングサービスと株式会社エアーの登録商標です。
・文中や図中に記載されているその他製品名および会社名は、一般的に各社の商標または登録商標です。
・製品やサービスの仕様は予告なく変更することがあります。