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「iFreeETF ゴールドプラスインカム(626A)」上場のお知らせ

公開:
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この記事はプレスリリースです

本記事は、PR TIMESに掲載された企業・団体等のプレスリリースを原文のまま転載しています。記事内容は発表時点の情報です。

発表元
大和アセットマネジメント株式会社
配信日時
2026年9月4日 15時04分
転載日
2026年9月5日

発表内容については発表元へ、当サイト上の訂正・削除については、当サイトのお問い合わせフォームにご連絡ください。

転載
プレスリリース本文

ゴールド投資に、インカム収益という新たな選択肢を

大和アセットマネジメント株式会社(代表取締役社長:佐野径、以下「当社」)は、「iFreeETF ゴールドプラスインカム」(証券コード:626A、以下「当ETF」)を新たに設定し、9月4日に東京証券取引所に上場いたしました。

当ETFは、ゴールド価格の中長期的な上昇期待を取り込みながら、インカム収益の獲得をめざす、新しいゴールド投資の選択肢です。

一般にゴールドは、中長期的な資産形成や資産保全の手段として活用される一方で、キャッシュフローを生まないという特性があります。そこで当ETFでは、米国国債への投資に加え、金先物取引および米国債先物取引を活用することで、実質的にゴールドと米国国債の双方へ、それぞれ純資産総額の100%相当額(合計200%相当額)の投資を行います。これにより、資金効率よく、ゴールド価格の上昇による収益機会と米国国債から得られる利子収入の双方の獲得をめざします。

投資対象とする米国国債7-10年は、短期債と比べて相対的に高い利回り水準が期待できる一方、超長期債に比べると価格変動リスクを抑えやすい年限とされています。当ETFでは、ゴールドによる値上がり益の獲得機会と米国国債によるインカム収益を組み合わせることで、中長期的なトータルリターンの向上をめざします。

ゴールドに期待される資産保全機能と米国国債によるインカム収益の双方に着目した当ETFは、市場環境の変化に対応する新たな資産形成の選択肢として、投資家の皆さまにご活用いただけるものと考えております。

今後も投資家の皆さまの資産形成ニーズに資する様々な商品を提供してまいりますので、「iFreeETF」をご愛顧賜りますようお願い申し上げます。

【上場セレモニーの様子】

iFreeETF ゴールドプラスインカム

追加型投信/海外/資産複合/ETF/インデックス型

※お申込みの際は、必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。

ファンドの目的・特色

投資リスク

手続・手数料等

◆受託会社:三菱UFJ信託銀行
◆受託会社:三菱UFJ信託銀行

その他

詳しくは、「有価証券届出書」をご覧ください。

また、「投資信託説明書(交付目論見書)」公表後は当該交付目論見書も併せてご覧ください。

当資料のお取扱いにおけるご注意

  • 当資料は、ETFに関する情報提供を目的としたもので、勧誘を目的としたものではありません。
  • ETFのお申込みにあたっては「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容を必ずご確認のうえ、ご自 身でご判断ください。
  • ETFを金融商品取引所で売買される場合には、委託会社作成の投資信託説明書(交付目論見書)は交 付されません。売買をお申込みになる証券会社に、当該取引の内容についてご確認ください。
  • 株式または金銭の拠出により当ファンドの取得(応募、追加設定)をご希望の場合には投資信託説明 書(交付目論見書)を販売会社(指定参加者)よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認くださ い。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、 投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に 帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
  • 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありま せん。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束する ものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
  • 当資料は信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するも のではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するもの ではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許 諾者に帰属します。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投 資成果を示すものではありません。記載内容は資料作成時点のものであり、予告なく変更されること があります。
  • 当資料中で個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。
プレスリリース転載ここまで
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