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「iFreeETF 先進国エネルギー上流企業株(659A)」設定のお知らせ

公開:
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この記事はプレスリリースです

本記事は、PR TIMESに掲載された企業・団体等のプレスリリースを原文のまま転載しています。記事内容は発表時点の情報です。

発表元
大和アセットマネジメント株式会社
配信日時
2026年10月5日 16時13分
転載日
2026年10月6日

発表内容については発表元へ、当サイト上の訂正・削除については、当サイトのお問い合わせフォームにご連絡ください。

転載
プレスリリース本文

インフレへの備えに新たな選択肢、原油価格との高い感応度を示すETF

大和アセットマネジメント株式会社(代表取締役社長:佐野径、以下「当社」)は、「iFreeETF 先進国エネルギー上流企業株」(証券コード:659A、以下「当ETF」)を新たに設定し、東京証券取引所に上場いたします。設定と運用開始は2026年10月21日、東京証券取引所への上場は2026年10月23日の予定です。

当ETFは、原油や天然ガスの探鉱・開発・生産を担う「エネルギー上流企業」へ主として投資を行なう、原油価格への高い感応度をめざすETFです。先進国を中心としたエネルギー関連企業の中から、独自のルールで銘柄を厳選することで、エネルギー価格上昇の恩恵が期待できるだけでなく、企業の成長による中長期的な価値向上も期待できます。

日本はエネルギー資源の多くを海外からの輸入に依存しており、昨今の原油や天然ガスなどのエネルギー価格の上昇はインフレを伴い、企業活動や家計に幅広く影響を与えています。そのため、資産形成においてもインフレへの備えの重要性が高まっています。

このような背景を踏まえ、当社はエネルギー企業への投資に着目しました。「統合型」「探鉱・生産」「ロイヤリティ」の3つの事業領域に属する先進国のエネルギー上流企業へ分散投資を行うことで、エネルギー価格上昇に伴う予期せぬインフレへの備えと、世界のエネルギー供給を支える企業の成長を取り込む投資機会をお届けします。

今後も投資家の皆さまの資産形成ニーズに資する様々な商品を提供してまいりますので、「iFreeETF」をご愛顧賜りますようお願い申し上げます。

iFreeETF 先進国エネルギー上流企業株

追加型投信/内外/株式/ETF

※お申込みの際は、必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。

ファンドの目的・特色

投資リスク

手続・手数料等

◆受託会社:三井住友信託銀行
◆受託会社:三井住友信託銀行

その他

詳しくは、「有価証券届出書」をご覧ください。

また、「投資信託説明書(交付目論見書)」公表後は当該交付目論見書も併せてご覧ください。

当資料のお取扱いにおけるご注意

  • 当資料は、ETFに関する情報提供を目的としたもので、勧誘を目的としたものではありません。 
  • ETFのお申込みにあたっては「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容を必ずご確認のうえ、ご自 身でご判断ください。
  • ETFを金融商品取引所で売買される場合には、委託会社作成の投資信託説明書(交付目論見書)は交 付されません。売買をお申込みになる証券会社に、当該取引の内容についてご確認ください。
  • 株式または金銭の拠出により当ファンドの取得(応募、追加設定)をご希望の場合には投資信託説明 書(交付目論見書)を販売会社(指定参加者)よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認くださ い。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、 投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に 帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
  • 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありま せん。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束する ものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
  • 当資料は信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するも のではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するもの ではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許 諾者に帰属します。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投 資成果を示すものではありません。記載内容は資料作成時点のものであり、予告なく変更されること があります。
  • 当資料中で個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。
プレスリリース転載ここまで
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