【共創プロジェクト】Z世代の生活者理解から、経営層への提言—【株式会社10】

公開：2026年9月4日

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この記事はプレスリリースです

本記事は、PR TIMESに掲載された企業・団体等のプレスリリースを原文のまま転載しています。記事内容は発表時点の情報です。

発表元: 株式会社１０
原文: PR TIMESで元のプレスリリースを読む
配信日時: 2026年9月4日 15時00分
転載日: 2026年9月5日

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転載

プレスリリース本文

MROCを活用した共創プロジェクト、若者のリアルな視点をブランドの意思決定へ

株式会社10（本社：東京都、代表取締役CEO：佐藤尊紀、以下10 Inc.）は、桜美林大学ビジネスマネジメント学群および株式会社グルメ杵屋レストランと共同で実施してきた、そば・うどんブランドの未来を考える共創プロジェクトにおいて、桜美林大学の学生による最終プレゼンテーションを実施しました。

学生たちは、10 Inc.が提供するMROC（オンラインコミュニティリサーチ）プラットフォーム「Mind Square®」を活用したZ世代生活者との対話やアンケート調査、定性・定量データの分析をもとに、若年層がそば・うどんブランドに求める価値や体験を検討。そこから得られたインサイトをもとに、ブランドの未来に向けた具体的な施策アイデアをグルメ杵屋レストランの経営層へ提案しました。

プレゼンテーションを受けたグルメ杵屋レストランからは、若者ならではの視点や、生活者の声を起点に組み立てられた提案について高い評価が寄せられました。従来の企業側の視点だけでは捉えにくい価値観や行動を知る機会となり、今後のブランドづくりやマーケティング施策を検討する上でも、多くの示唆が得られる機会となりました。

「調査」で終わらせず、生活者の声を経営への提言につなげる

本プロジェクトでは、単に若年層へアンケートを実施するのではなく、生活者との継続的な対話から得られた声を、学生自身が分析し、ブランド課題の整理から施策立案まで落とし込むプロセスを重視しました。

学生たちはプロジェクトを通じて、当初の仮説や自身の感覚だけでは捉えることのできない、多様な価値観や選好に触れました。

例えば、若年層では味や品質だけではなく、SNS上での話題性や利用の手軽さが選択に影響する一方、カスタマイズ性など、自分にとって価値を感じる特定の要素には対価を支払う意向が見られるなど、単純な「若者像」では括ることのできない実態が明らかになりました。

また、同じ生活者でも、誰と、どのような場面で利用するかによって重視するポイントが変化することから、表面的な回答だけでなく、その背景にある理由や心理まで深掘りすることの重要性も確認されました。

学生自身にも生まれた「実社会で通用する提案」への学び

参加した学生からは、今回のプロジェクトについて、アンケートで必要な情報を収集することの難しさや、アイデアを思いつくだけではなく、「なぜそう考えるのか」をデータと生活者の声によって裏付けることの重要性が印象に残ったとの声が寄せられました。

カスタマージャーニーなどの手法を用いて生活者の行動を整理し、中間報告会で企業側(10 Inc.)から受けたアドバイスをもとに提案内容を修正する中で、仮説を検証しながら提案の精度を高めていくプロセスを実践しました。

さらに、グルメ杵屋レストランの経営層やブランド担当者へのプレゼンテーションを通じて、定性・定量データによる裏付けや実現可能性に加え、経営の視点から提案を捉え直すことの必要性も学んでいただきました。

資料そのものの完成度だけではなく、相手に伝えようとする姿勢や、自分たちの考えを根拠とともに堂々と説明することも含めて、実社会における提案のあり方を体験する機会となりました。

グルメ杵屋レストランからも、若者の視点を高く評価

最終プレゼンテーションでは、学生ならではの率直な視点と、生活者調査を通じて得られたデータや声を組み合わせた提案が発表されました。

グルメ杵屋レストランからは、若い世代が実際にどのような基準で外食やブランドを選んでいるのかについて、「企業側にとっても多くの学びがあった」との評価があり、学生から提示されたアイデアについても、今後の施策を考える上で参考となる示唆が得られました。

株式会社グルメ杵屋レストラン代表取締役会長コメント

学生の皆さんから、私たちだけではなかなか気づくことのできない若い世代の率直な視点を数多く提示していただきました。生活者の声をしっかりと調べ、その背景まで考えた上で提案されており、非常に興味深く聞かせていただきました。今回いただいた視点やアイデアは、これからのブランドや施策を考えていく上でも大変参考になるものだと感じています。

株式会社10 代表取締役社長コメント

今回のプロジェクトで特に重要だったのは、若者からアイデアを集めることではなく、生活者の声を起点に学生自身がインサイトを考え、分析し、企業の意思決定につながる提案までつくり上げたことです。

私たちが目指していることは、オンラインコミュニティ（Mind Square®）で共創型アプローチを進めることで、生活者との対話から得た気づきを、企業の次のアクションにつなげることです。学生、生活者、企業という異なる立場が対話しながら、一つのブランドの未来を考えた今回の取り組みは、これからの共創型マーケティングの一つの形を示すものになったと考えています。