テレワークの実態と定着に関する調査｜69.1％がテレワーク継続を希望、週3～5 日実施層の52.7％が幸福度向上

公開：2026年10月2日

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本記事は、PR TIMESに掲載された企業・団体等のプレスリリースを原文のまま転載しています。記事内容は発表時点の情報です。

発表元: 株式会社ネオマーケティング
原文: PR TIMESで元のプレスリリースを読む
配信日時: 2026年10月2日 17時00分
転載日: 2026年10月4日

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転載

プレスリリース本文

全国20歳以上のテレワーク経験者1,000人に聞いた。出社回帰でも、テレワークは「手放したくない」働き方に。69.1％がテレワーク継続を希望、週3～5日実施層の52.7％が幸福度向上

◆調査の主要ファインディング（要点まとめ）

・フルリモートは22.6％にとどまる。フルリモート一辺倒ではなく、出社とテレワークを組み合わせる働き方が中心に

・テレワークで生産性が「上がった」層は40.0％、低下を感じた層は10.7％（自己評価）。出社回帰が進む現在においても、テレワークが業務効率を損なうとは一概に言えない

・メリットは「時間」と「集中」、課題は運動不足・切り替え・在宅コスト

・出社回帰が進む一方、69.1％がテレワーク継続を希望

・転職・就職先選びでテレワークを「必須条件」とする人は21.9％、「できれば可能な職場を選びたい」を含めると61.9％。週3～5日テレワーク層では幸福度向上が52.7％に上る

【調査概要】

調査の対象　：全国20歳以上の男女・テレワーク経験者

有効回答数　：1,000人

調査方法　　：株式会社ネオマーケティングが運営するアンケートシステムを利用したWEBアンケート方式で実施

調査実施日　：2026年8月27日（木）〜2026年8月28日（金）

調査実施機関：株式会社ネオマーケティング（東証スタンダード上場）

■現在のテレワークの実施頻度：フルリモート率22.6％、半数超がハイブリッド

実施頻度	割合
週5日以上（フルリモート）	22.6%
週3～4日	16.7%
週1～2日	22.4%
月に数回程度	12.2%
現在は全く実施していない	26.1%

現在のテレワーク頻度は、「週5日以上（フルリモート）」22.6％に対し、「週3～4日」16.7％、「週1～2日」22.4％、「月に数回程度」12.2％と分散しました。

フルリモートが主流とは言い切れず、半数超が出社とテレワークを組み合わせている一方、「現在は全く実施していない」人も26.1％。テレワーク経験後も、働く場所の選択は多様化していることが確認されました。

■テレワーク実施による仕事の生産性（効率）の変化：40.0％が生産性向上を実感

仕事の生産性（効率）の変化	割合
上がった	17.7%
やや上がった	22.3%
どちらともいえない	49.3%
やや下がった	7.5%
下がった	3.2%

テレワーク実施後の仕事の生産性について、「上がった」17.7％、「やや上がった」22.3％となり、計40.0％が向上を実感していました。

一方、「下がった」「やや下がった」は計10.7％にとどまります。自己評価ではあるものの、テレワークによって生産性が低下したと感じる人は少数で、むしろ向上を実感する人が優勢であることが確認されました。

■テレワークを実施して良かったと感じること：「通勤時間の削減・ストレスの消失」が54.5％で最多

良かったと感じること	割合
通勤時間の削減・ストレスの消失	54.5%
自分のペースで仕事に集中できる	43.8%
身支度の時間が短縮できる	42.2%
人間関係のストレスが減る	37.6%
仕事の合間にリフレッシュができる	37.3%

※上位5項目を抽出

「通勤時間の削減・ストレスの消失」54.5％が最多となり、「自分のペースで仕事に集中できる」43.8％、「身支度の時間が短縮できる」42.2％が続きました。

移動や準備に伴う“仕事そのもの以外の時間”を減らせることに加え、一人で集中して進める業務が多い人や、電話・声かけなど突発的な中断を避けたい人にとっては、働きやすさにつながっていると考えられます。

■テレワークを実施して困った・課題だと感じること：「運動不足」が最多

困った・課題だと感じること	割合
運動不足になる	34.9%
オン・オフの切り替えが難しい	32.5%
光熱費（電気代など）の負担が増える	30.5%
同僚等とのコミュニケーションが取りにくい	25.7%
仕事に適した机や椅子がない	24.8%

※上位5項目を抽出

「運動不足になる」34.9％が最多で、「オン・オフの切り替えが難しい」32.5％、「光熱費の負担が増える」30.5％が続きました。

一方、「同僚等とのコミュニケーションが取りにくい」は25.7％にとどまります。対人面よりも、働く場所と生活空間が地続きになることで生じる自己管理や生活面の負担が、より身近な課題として認識されていることが確認されました。

■今後のテレワーク継続意向：69.1％が今後もテレワーク継続に前向き

テレワーク継続意向	割合
そう思う	41.3%
ややそう思う	27.8%
どちらともいえない	19.8%
あまりそう思わない	5.4%
そう思わない	5.7%

今後もテレワークを続けたいと「そう思う」41.3％、「ややそう思う」27.8％で、計69.1％が継続に前向きでした。一方、「あまりそう思わない」「そう思わない」は計11.1％にとどまります。

運動不足やオン・オフの切り替えといった課題を抱えつつも、テレワーク経験者の多くが働き方としての価値を感じ、今後も維持したいと考えていることが確認されました。

■コロナ禍初期と比較した、出社・テレワークのルールの変化：「出社回帰」が29.7％で最多、ハイブリッド定着も27.3％

出社・テレワークに関するルールの変化	割合
出社回帰が進んだ（テレワークが制限・縮小された）	29.7%
ハイブリッドワークとして定着した（週数日の出社ルールがある）	27.3%
フルリモートが標準になった	8.2%
特に変化はない	24.3%
当時は今の会社にいなかったので分からない	10.5%

2020年のコロナ禍初期と比べ、「出社回帰が進んだ（テレワークが制限・縮小された）」が29.7％で最多となり、出社への揺り戻しが実態として確認されました。

一方、「ハイブリッドワークとして定着した」も27.3％とほぼ同水準。「フルリモートが標準」は8.2％にとどまり、完全な在宅勤務よりも、出社を組み合わせる働き方へ移行している企業が多いことがわかります。

■「出社ルール」への納得度：77.9％が現在の出社ルールに納得

納得度	割合
非常に納得している	25.3%
ある程度納得している	52.6%
あまり納得していない	14.6%
全く納得していない	7.5%

現在の「出社ルール」について、「非常に納得している」25.3％、「ある程度納得している」52.6％となり、計77.9％が納得していると回答しました。

一方、前掲設問【今後のテレワーク継続意向】では69.1％が今後もテレワークを続けたいと回答しています。出社ルール自体は受け入れつつも、できればテレワークも維持したいという、現実的な折り合いをつける姿勢が表れていると考えられます。

■コロナ禍初期と比較した、テレワーク時の食生活の変化：57.0％が昼食に変化あり

食生活（昼食の調達方法）の変化	割合
自炊が増えた	25.8%
冷凍食品やレトルトの活用が増えた	10.5%
コンビニ・スーパーの利用が増えた	7.7%
デリバリーの利用が増えた	6.3%
外食（近所の飲食店）が増えた	6.7%
特に変化はない	43.0%

2020年のコロナ禍初期と比べ、テレワーク時の昼食に「特に変化はない」は43.0％にとどまり、57.0％では何らかの変化が生じていました。

中でも「自炊が増えた」が25.8％で最多。運動不足など生活面の課題がある一方、食事では自分で用意する機会が増えるなど、テレワークが日々の食習慣を見直すきっかけにもなっていることが確認されました。

■転職・就職先選定におけるテレワークの重要度：61.9％がテレワークを重視

テレワークの重要度	割合
必須条件である（できない職場には行かない）	21.9%
できればテレワーク可能な職場を選びたい	40.0%
あれば嬉しいが、必須ではない	22.7%
全くこだわらない	15.4%

テレワークを「必須条件」とする人は21.9％と、5人に1人を超えました。「できればテレワーク可能な職場を選びたい」40.0％と合わせると61.9％に達します。

テレワークを一度経験したことで、働く場所の自由が単なる福利厚生ではなく、勤務先そのものを選ぶ条件として定着していることが確認されました。

■コロナ禍初期と比較した、自身の「幸福度」：41.7％が幸福度向上、週3～5日テレワーク層では52.7％

幸福度	割合
非常に高くなった	11.0%
やや高くなった	30.7%
変わらない	50.1%
やや低くなった	5.4%
非常に低くなった	2.8%

【テレワーク頻度別】

幸福度	割合（週3日～5日）	割合（月1日～週2日）	割合（実施なし）
非常に高くなった	20.1%	5.5%	4.6%
やや高くなった	32.6%	38.7%	17.2%
変わらない	42.2%	48.0%	64.8%
やや低くなった	3.1%	6.4%	7.7%
非常に低くなった	2.0%	1.4%	5.7%

2020年のコロナ禍初期と比べ、現在の幸福度が「非常に高くなった」11.0％、「やや高くなった」30.7％となり、計41.7％が幸福度の向上を実感していました。

特に週3～5日テレワークを実施する層では計52.7％に上り、出社ルールへの納得とは別に、テレワークを取り入れた働き方が生活全体の幸福感と結びついていることが確認されました。

■調査背景

2020年のコロナ禍を契機に急速に普及したテレワークは、感染対策のための一時的な働き方から、働く場所を選ぶ選択肢の一つへと変化してきました。一方で、近年は出社回帰の動きも見られ、フルリモート、出社、ハイブリッドなど、企業や個人によって働き方は多様化しています。

また、テレワークは仕事の生産性だけでなく、通勤時間や生活リズム、在宅時の光熱費、食生活、さらには仕事と私生活を含めた幸福感にも関わるテーマです。本調査では、テレワーク経験者を対象に、現在の実施頻度や生産性、メリット・課題、継続意向に加え、出社ルールへの意識、食生活、転職・就職先選び、幸福度まで幅広く聴取。2020年の急拡大期から6年を経た現在、テレワークが働き方と暮らしの中でどのように定着・変化しているのかを明らかにしました。

■この調査で使用した調査サービスはコチラ

ネットリサーチ：https://corp.neo-m.jp/service/research/quantitation/netresearch-domestic/

■引用・転載時のクレジット表記のお願い

※本リリースの引用・転載は、必ずクレジットを明記していただきますようお願い申し上げます。

＜例＞「生活者を中心にしたマーケティング支援事業を提供する株式会社ネオマーケティングが実施した調査結果によると……」

引用元：https://corp.neo-m.jp/report/investigation/work_029_telework

■株式会社ネオマーケティングについて

会社名：株式会社ネオマーケティング

所在地：東京都渋谷区南平台町16-25 養命酒ビル11F

代表者：代表取締役　橋本光伸

資本金：8,725万円（2026年6月末時点）

事業内容：マーケティング支援事業