こちらは、「PR TIMES」より配信された企業・団体等のプレスリリースを原文のまま掲載しています。掲載内容および削除・修正等のお問い合わせは、「PR TIMES」までご連絡をお願いいたします。
発表:株式会社ラバブルマーケティンググループ/原文:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000302.000028382.html(2026年7月31日 14時40分 配信)/転載日:2026年8月1日

株式会社ラバブルマーケティンググループ(本社:東京都港区、代表取締役社長:林 雅之、証券コード:9254)の子会社で、企業のSNSマーケティングを支援する株式会社コムニコ(本社:東京都港区、代表取締役:長谷川 直紀、以下 コムニコ)が開発・提供するSaaS型のSNS運用効率化ツール「comnico Marketing Suite(以下 コムニコ マーケティングスイート)」に、新たにAIで投稿のコンプライアンスリスクチェックができる機能を搭載いたしました。これにより、投稿作成時に炎上に繋がりそうな表現をチェック・改善することで、予期せぬ誤解や批判を防ぎ、コンテンツの品質やアカウントの安全性の保持につなげることができます。
「コムニコ マーケティングスイート」で投稿を作成し、「AIチェック」タブの「チェック」をクリックすると、AIが作成中の投稿内容をコンプライアンスチェックします。確認結果は「高(対処が必要な箇所有り)」、「中(見直しを推奨する箇所有り)」、「低(問題無し)」で表示されます。また、「表現そのものにリスクがあるもの」「受け取られ方によって炎上につながりうるもの」「運用ミスの可能性があるもの」の3つの観点と12カテゴリでリスク判定を行います。
ご利用にあたっての注意点やリスク判定基準など詳細についてはコムニコまでご連絡ください。
https://www.comnico.jp/products/cms/jp
<AIチェック画面イメージ>

<結果表示画面のイメージ>

コムニコは、日本のSNS黎明期である2008年からSNSマーケティング支援事業を行っており、これまでに培った知見や経験を活かして、お客様のSNS運用に役立つツールの開発を進めております。今後も企業・団体のSNS運用を効率的かつ効果的に行うことをご支援できるよう、高い質を求めたツールの改善や開発を続けてまいります。
※当機能はTikTok投稿およびInstagramストーリーズでは利用できません。
※AIチェックは投稿で使用される言語に関わらず、日本の慣習に基づいて判定を行います。
PR TIMES STORYに「コムニコ マーケティングスイート」の開発ストーリー記事を公開しています。システムエンジニアの開発へのこだわりや、契約いただいているお客様へのサポート担当者の想いなどをご紹介しています。ぜひご覧ください。
SNS運用の『半自動化』を目指し、成果につながるツールに成長させる ~SNS運用効率化ツール「コムニコ マーケティングスイート」のストーリー~
コムニコ マーケティングスイートについて
「コムニコ マーケティングスイート」は、コムニコ自社開発のもと2012年に提供を開始し、投稿機能、分析機能、コメント管理機能を有する、企業のSNSアカウント(X、Instagram、TikTok、Facebook)での投稿管理や効果測定にかける作業を大幅に軽減するSaaS型ツールです。企業のSNS担当者様、広告代理店・制作会社様などにご利用いただいております。なお「コムニコ マーケティングスイート」は、プラットフォーム各社にサービス内容の承認を受け、最新の公式APIに対応しています。
製品URL:https://www.comnico.jp/products/cms/jp
「コムニコ マーケティングスイート」に関するお問い合わせフォームはこちら
株式会社コムニコについて
2008年11月設立。大手企業を中心に3,000件以上(2013年4月から2026年3月までの累計)の開設・運用支援を実施しています。豊富なノウハウを生かして、戦略策定からアカウント開設、運用(投稿コンテンツ作成、コメント対応、レポート作成など)、効果検証までワンストップでサービスをご提供いたします。また、培った知見をもとに、SNSアカウントの運用管理が効率よくできるSaaS型ツールやSNSキャンペーンツールを開発、提供しています。
URL:https://www.comnico.jp/
株式会社ラバブルマーケティンググループについて
「人に地球に共感を」をパーパスとし、現代の生活者の情報消費行動に寄り添う共感を重視した愛されるマーケティング(Lovable Marketing)を推進するマーケティング企業グループです。「最も愛されるマーケティンググループを創る」をグループミッションに、マーケティングの運用領域を主軸として事業展開をしています。
※本リリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
※ここまでが「PR TIMES」で配信されたプレスリリースの原文です。以下は trends 編集部による情報です。
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