AI時代に求められるサイバーレジリエンスを紹介、「Illumio World Tour Tokyo 2026」を11月5日に開催

金融庁 参事官の五十嵐ほづえ氏や、国内ユーザー企業などが登壇し、 最新のサイバーセキュリティ戦略や事例を共有

セキュリティ侵害の封じ込めにおいて業界をリードするIllumio（本社：米国カリフォルニア州、読み方：イルミオ）は、年次サイバーセキュリティイベント「Illumio World Tour Tokyo 2026」を、11月5日に東京で開催し、参加登録の受付を開始したことを発表しました。本イベントは、「AI時代の侵害封じ込め」をテーマに、セキュリティリーダー、顧客企業、業界有識者が一堂に会し、AIの進展によって変化するIT環境やサイバー脅威を踏まえ、企業に求められるサイバーレジリエンス強化のあり方について、最新動向や実践的なアプローチを紹介します。 

企業ではAIの活用がアプリケーションやインフラ、セキュリティ運用に広がる一方で、攻撃者によるAIの悪用も進み、これまで以上に高度化・複雑化するサイバー脅威への対応を迫られています。こうした中、重要システムの保護と事業継続性を実現するためには、サイバー攻撃を前提としたレジリエンス強化が不可欠となっています。 

Illumio World Tour Tokyoは昨年国内で初開催され、今回で2回目の開催となります。本イベントでは、侵害封じ込め、ゼロトラスト、オブザーバビリティ、マイクロセグメンテーションなどをテーマに、サイバーリスク低減に向けた最新の知見や事例を共有します。また、「AIアプリケーションおよびAIエージェントの保護」、「AIインフラのセキュリティ強化」、「AIを活用した防御の高度化」、「AIを悪用した脅威への対応と封じ込め」の4つの視点から、AI時代に求められるサイバーセキュリティ戦略について議論します。 

主な講演は次の通りです。 

• 基調講演：金融庁で銀行・証券監督局の参事官を務める五十嵐ほづえ氏が登壇し、金融分野におけるサイバーセキュリティの強化について講演します。 
• 顧客事例セッション：Illumioの利用企業である東映アニメーション、三菱UFJ eスマート証券、コジマなどが登壇し、サイバーセキュリティ強化やレジリエンス向上に向けた取り組みや活用事例を紹介します。 
• セッション「AI時代のサイバーセキュリティ最新動向」：KPMGコンサルティングの専門家が登壇し、AIの普及によって変化するサイバー脅威や企業に求められるセキュリティ対策について解説します。 
• Illumio本社エグゼクティブによるセッション： 
  • 「The Future of Resilience Starts Here（サイバーレジリエンスの未来展望）」 
    --- John Lens（Chief Revenue Officer） 
  • 「Containment Yesterday, Today and Tomorrow: The Illumio Vision for Resilience（侵害封じ込めの進化とIllumioが描くレジリエンス戦略）」 
    --- Mario Espinoza（Chief Product Officer） 

Illumio日本支社でヴァイスプレジデント兼カントリーマネージャーを務める江尾浩昌は次のように述べています。「AIは、企業の競争力向上や業務効率化を推進する一方で、サイバーセキュリティの脅威環境にも大きな変化をもたらしています。企業はAIが生み出す新たな可能性を活用しながら、それに伴うリスクにも適切に対応していくことが求められています。Illumio World Tour Tokyoでは、業界のリーダーやセキュリティの専門家が集い、急速に進化する脅威への対応や、サイバーレジリエンスを強化するための実践的な取り組みについて議論します。」 

Illumio World Tour Tokyo 2026の参加登録は現在受付中です。詳細および参加登録は、こちらから確認できます。 

Illumioについて 

Illumioは、ランサムウェアや侵害の封じ込めにおける先駆者として、企業や組織のサイバー攻撃の封じ込めやオペレーショナルレジリエンスを向上させるアプローチを再定義しています。Illumio Platformは、AIセキュリティグラフ（AI駆動のセキュリティグラフ）を搭載し、ハイブリッド環境およびマルチクラウド環境全体で脅威を特定して封じ込めを行い、甚大な被害に発展する前に攻撃の拡大を阻止します。Illumioは、Forrester Wave™のマイクロセグメンテーション部門でリーダーとして認定されており、ゼロトラスト、インフラストラクチャやシステムにおけるサイバーレジリエンスの強化を通じて企業や組織を支えています。