【イングリード】小野伸二さん起用CMをエレベーターサイネージ「LiftSPOT」で配信開始｜No.1オンライン英語コーチング／経済産業省リスキリング事業採択

オフィスビルのエレベーターで、働く人の毎日に英語学習のきっかけを。2026年11月2日（月）より配信開始

株式会社Morrow World（本社：東京都港区新橋、代表取締役：諸澤 良幸）は、同社が運営するオンライン英語コーチング「イングリード」の公式アンバサダーを務める元プロサッカー選手・小野伸二さんを起用したCM動画を、2026年11月2日（月）から2026年12月27日（日）までの8週間にわたり、エレベーターメディア株式会社が運営するエレベーターサイネージ『LiftSPOT』にて、東京都内のオフィスビルで配信いたします。

「イングリード」は、オンライン英語コーチング業界において「シェア」「受講生数」「カリキュラム」の3部門でNo.1を獲得しているサービスです（※）。また、株式会社Morrow Worldは経済産業省「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業」の補助事業者として採択されており、条件を満たす方は受講料の最大70%の補填を受けて受講できます。あわせて、リスキリングコースの対象とならない方に向けて、入会金が無料になる「2027年英語学習応援キャンペーン」を実施しています（2026年12月31日（木）までの無料カウンセリング予約が対象）。

今回の配信は、2026年4月のJR山手線中づりワイド、6月のタクシーサイネージ「GROWTH」、7月のタクシーメディア「TOKYO PRIME」、10月のアドトラックに続く広告展開です。電車、タクシー、街なかに続いて、働く人が毎日乗るオフィスビルのエレベーターへと、首都圏のビジネスパーソンとの接点を広げます。

※No.1表記の調査概要は文末に記載しています。

近年、人的資本経営への注目の高まりやDX・AIの急速な普及を背景に、社会人の「学び直し（リスキリング）」の必要性はかつてないほど高まっています。海外展開やグローバル取引を見据える企業では、英語で業務対応ができる人材の確保・育成が急務となっており、そのニーズは大企業だけでなく、中堅・中小企業にも広がっています。

一方で、「何から着手すべきか分からない」「忙しくて時間がとれない」「続けられる自信がない」といった悩みから、英語学習を後回しにしているビジネスパーソンが多いのも実情です。

当社はこれまで、短期間で成果につなげる伴走型・オーダーメイドの英語コーチングを提供し、交通広告を中心に首都圏ビジネスパーソンへの認知接点を広げてきました。今回は、出社や外出、昼休みなど、1日に何度も乗るオフィスビルのエレベーターを新たな配信面に加え、同じ方に繰り返しメッセージを届けることで、キャリアの選択肢を広げる第一歩として英語学習を思い出していただくきっかけをつくります。

 ※設置ビル、ビル管理会社、および運営会社へのお問い合わせはご遠慮ください。

エレベーターメディア株式会社が運営する『LiftSPOT』は、エレベーターのかご内に設置したタブレット型のサイネージです。オフィスビル向けには全国1,517台（うち東京都635台）を展開しており（2026年9月時点・媒体資料より）、毎日エレベーターを利用するオフィスワーカーに、動画で繰り返し情報を届けます（6時〜22時は音声付き）。設置物件の利用者調査では、92.6%が普段からLiftSPOTを視聴していると回答しています（媒体社調べ）。

配信するCMでは、2026年1月より「イングリード」の公式アンバサダーに就任した元プロサッカー選手・小野伸二さんを起用。イングリードが経済産業省のリスキリング事業に採択されていること、キャリア相談・リスキリング・転職支援をあわせて提供していること、受講料の最大70%が補填されることを、小野伸二さんのリアクションを交えて伝える15秒の内容となっています。

No.1オンライン英語コーチング

イングリードは、一人ひとりのライフスタイルに応じて、最適なタイミングで学習を継続できる「オンラインで完結する」英語コーチングです。日本マーケティングリサーチ機構が実施した2026年1月期の実績調査において、オンライン英語コーチング業界の「シェア」「受講生数」「カリキュラム」の3部門でNo.1を獲得しています。

応用言語学に基づく「科学的な学習アプローチ」

一人ひとりの弱点をしっかりと分析し、目標達成に必要な学習カリキュラムをオーダーメイドで作成することにより、受講生の英語力を短期間で飛躍的にアップさせます。イングリードでは第二言語習得論を応用し、セルフスタディーを通じたインプット学習を実施した上で、継続して効率的な英語習得を目指すことができます。

一人ひとりに合った学習計画

初回の無料カウンセリング内で実施される、英語力診断テストとヒアリングを通じ、専属コーチが徹底的に受講生の課題と向き合うことで、一人ひとりが最短で結果を出すための教材選定・カリキュラム作成・学習計画を行います。

株式会社Morrow Worldは、経済産業省が実施する「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業」の補助事業者として採択されています。イングリードの対象講座を受講する方は、所定の条件を満たすことで、受講料の最大70%の補填を受けられます（受講修了で50%、転職後1年間の継続就業でさらに20%）。

本制度の適用には所定の受講条件を満たす必要があり、補助対象の可否につきましては、無料カウンセリングにて実施するヒアリングと診断テストの結果に基づき、個別にご案内を差し上げております。制度の詳細はリスキリング講座のページ、無料カウンセリングのお申し込みはこちらからご確認いただけます。

「2027年は英語で結果を出したい」という方を応援するため、リスキリングコースの対象とならない方を対象に、入会金55,000円（税込）が無料になる「2027年英語学習応援キャンペーン」を実施しています。

2026年12月31日（木）までに無料カウンセリングをご予約いただき、カウンセリングから3日以内にお申し込みいただいた方が対象です。対象プランは長期割引プラン・教育訓練給付金プランで、サブスクプランは対象外です。受講開始の時期は、無料カウンセリングでご案内します。無料カウンセリングのお申し込みはこちらから受け付けています。

小野伸二（おの しんじ）

1979年9月27日生まれ、静岡県出身の元プロサッカー選手。13歳でU-16日本代表に選出されて以降、世代別代表・日本代表として活躍。1998年に浦和レッズでプロデビューし、フランスW杯に最年少で出場。フェイエノールトではUEFAカップ制覇に貢献し、日韓W杯でも日本のベスト16入りに貢献した。国内外のクラブを渡り歩き、卓越した技術で多くのファンを魅了。2023年に現役を引退し、2024年より北海道コンサドーレ札幌アンバサダーとして活動中。サッカー選手としてのキャリア晩年からイングリードを活用している経緯がある。2026年1月、「イングリード」の公式アンバサダーに就任。

「Leading challenge for the world／世界への挑戦をリードする」をミッションに掲げ、教育分野に特化した事業を展開。2015年の設立以来、オンライン英語コーチングや海外留学エージェント事業を中心に、多くの学習者・挑戦者の海外・キャリア形成を支援。2023年からは、学研教室オーストラリアを運営するMorrow World Consulting Pty Ltd.のグループ法人として、日本国内での事業展開も担う。

 株式会社Morrow World
・会社名：株式会社Morrow World
・所在地：東京都港区新橋2-18-2 グラディート汐留ビアンコ3階
・設立：2015年11月
・代表者：代表取締役社長　諸澤 良幸
・拠点：東京、大阪、福岡、シドニー
・事業内容：英語コーチング事業 / 海外留学サービス事業 / オーストラリア学研教室MFCグループ事業
・関連会社：Morrow World Pty Ltd.（オーストラリア法人）、Morrow World Consulting Pty Ltd.（オーストラリア法人）

提供サービス

英語コーチング事業【イングリード】

HP：https://englead.jp

海外留学サービス事業【タビケン留学】

HP：https://tabiken-ryugaku.co.jp/
--取り扱い内容--
オーストラリア留学：https://tabiken-ryugaku.co.jp/au/
カナダ留学：https://tabiken-ryugaku.co.jp/ca/
ニュージーランド留学：https://tabiken-ryugaku.co.jp/nz/
イギリス留学：https://tabiken-ryugaku.co.jp/uk/
マルタ留学：https://tabiken-ryugaku.co.jp/mt/

アイルランド留学：https://tabiken-ryugaku.co.jp/il/
フィリピン留学：https://tabiken-ryugaku.co.jp/ph/jp/
AUワーキングホリデー：https://tabiken-ryugaku.co.jp/au/wh/

海外教育事業【学研教室オーストラリア】

https://au.gakken.com/

※No.1表記について： 

2026年1月期 オンライン英語コーチングにおける市場調査 

調査機関：日本マーケティングリサーチ機構 

調査期間：2026年1月5日〜1月25日 

調査手法：主要15社（当社調べ）への個別聞き取り調査