出社回帰で変わる「働く時間」のメディア価値。オフィス内広告「Office Vision」、設置2,100面、想定リーチ260万人の媒体へ拡大

公開：2026年8月20日

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この記事はプレスリリースです

本記事は、PR TIMESに掲載された企業・団体等のプレスリリースを原文のまま転載しています。記事内容は発表時点の情報です。

発表元: 株式会社Prediction
原文: PR TIMESで元のプレスリリースを読む
配信日時: 2026年8月20日 10時14分
転載日: 2026年8月21日

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転載

プレスリリース本文

日経225構成企業のうち20％に設置拡大、業種別の広告効果事例を収録した2026年10月–12月版媒体資料を公開

株式会社Prediction（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：大木健一朗）が運営するオフィス内広告「Office Vision」は、設置面数を2,100面へ拡大し、全国のビジネスパーソンに対する想定リーチは260万人規模となりました。当社は「働く人の日常に熱源をつくる」というミッションのもと、働く時間そのものに新しい情報体験とコミュニケーションのきっかけを生み出すことを目指しています。

今回、本取り組みの最新アップデートとして、2026年10月–12月版の媒体資料を公開いたします。最新版資料では、日経225銘柄における設置比率が20%まで拡大。さらに、法人向けSaaS、生成AI、ヘルスケア、ふるさと納税など、業種別の広告活用事例と広告接触後の行動変容データを新たに掲載しています。

また、直近ではオフィス内広告の単体出稿に加え、タクシー広告、エレベーター広告など、さまざまなビジネス層向けDOOHとの同時出稿ニーズが高まっています。こうした市場ニーズを受け、最新版の媒体資料を公開いたしました。

最新版媒体資料はこちら

■”働いている時間” に接触する、ビジネスパーソンに特化したオフィス内広告「Office Vision」

株式会社Predictionが展開する「Office Vision」は、首都圏の大手・優良企業を中心に執務室内に設置されたサイネージを通じて、働くビジネスパーソンに直接リーチできるオフィス内広告メディアです。

テレビやWeb広告、交通広告とは異なり、実際にオフィスで仕事をしている「就業時間帯」の業務モードで接触できる点が特徴です。

■想定放映回数590万回、リーチ数260万人。ビジネスパーソンに特化した大規模リーチを実現

今回、設置面数は2,100面へ拡大。全国のビジネスパーソンへの想定リーチは260万人規模、4週間での想定放映回数は590万回という規模に成長しました。また、日経225構成企業の20％に設置しており、設置先企業の平均給与は775万円となっています。

企業属性（業種・企業規模・上場区分など）に基づいたセグメント配信も可能で、これまでの屋外広告やWeb広告では捉えきれない「リアルな就業環境」に対して効率的にアプローチが可能です。

■出社回帰の一方で進む、生活者の「メディア接触の分散」

「2026年出社に関する実態調査（※）」では、「会社の方針が変わった」ことを背景に、2026年度から出社頻度が「増える」と回答した人が75.5％と最多を記録しました。このように、働き方を取り巻く環境は、再び大きく変化しています。

※出典：パーソルキャリア株式会社「Job総研 2026年出社に関する実態調査」: https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000276.000013597.html）

また、出社に前向きな理由では「同僚と直接話したい」が43.7%で最多となっており、オフィスは単なる作業場所ではなく、人と人との関係性やコミュニケーションが生まれる場として再定義されつつあります。

一方で、生活者のメディア接触は大きく変化しています。テレビ、動画配信、SNSなど複数メディアへの接触が分散する中で、従来のマスメディアやデジタル広告では、特定のビジネスパーソンへ安定的にリーチすることが難しくなりつつあります。こうした環境変化の中で、当社は「働く人の日常に熱源をつくる」というミッションのもと、働いている時間そのものを情報との新たな接点として再設計することに着目しています。

■広告は「見られたか」から「その後何が起きたか」へ

Office Visionでは、広告接触後の行動変容も重視しています。最新版媒体資料では、業種別の広告放映事例を刷新し、認知・検索・購買の他にも、社内コミュニケーション（社内バイラル）への波及効果を可視化しています。

▼広告内容	▼広告出稿後の調査結果
インボイス対応SaaS	・未放映企業のアクセスに対し、放映先では1社あたり平均UU・PVが2倍近い数値を記録
生成AIプラットフォーム	・Office Visionの単独接触で、認知度が約3倍向上・他メディアとの複合接触で検討意向が5倍以上を記録
健康飲料（スムージー）	・広告視聴者の3割が「実際に商品を購入・消費した」と回答・広告視聴者の2割が職場で話題にし、”社内バイラル”を確認
ふるさと納税ポータルサイト	・広告視聴者の4割で態度変容が発生・広告視聴者の数%が「実際にサイトで決済した」と回答

■オフィスを、企業とビジネスパーソンをつなぐ新しいメディア空間へ

出社回帰が進む一方で、情報接触はますます分散しています。

だからこそOffice Visionは、「働く場所」に情報接点を再設計することに価値があると考えています。

オフィス内で何度も広告に触れる体験は、個人の認知にとどまらず、同僚との会話や意思決定のきっかけとなる可能性があります。

広告主にとっては、検索広告やSNS広告だけでは捉えにくい潜在層との新たな接点を創出すること
働く人にとっては、業務時間中に新しいサービスや社会情報に触れる機会となること
そして企業にとっては、オフィスという空間そのものの価値を高めること

Office Visionは、単なる広告媒体ではなく、「働く人の日常に熱源をつくる」を体現するメディアとして、オフィスの新しい価値創造を推進してまいります。

■2026年10月–12月版　最新媒体資料について

最新版の媒体資料では、メディア概要、設置面数、想定放映回数、リーチ数、最新の放映実績、出稿メニュー、他DOOHメディアとの同時出稿事例・分析結果などを掲載しています。BtoB領域における認知獲得・サービス理解促進・展示会前後の施策に加え、BtoC領域における高所得・高感度なビジネスパーソンへのアプローチにも活用いただける内容です。

▼最新の媒体資料は以下よりダウンロード申請をお願いします。

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