AZUL Energy、充電不要の大容量亜鉛空気電池「Ferion」を11月2日より販売開始

～電池交換・メンテナンスの負担を軽減。電気柵・屋外照明・IoT機器など、電源確保が難しい場所での活用へ～

AZUL Energy株式会社（本社：宮城県仙台市、代表取締役：伊藤晃寿、以下「AZUL Energy」）は、2026年11月2日（月）より、大容量亜鉛空気電池「Ferion（フェリオン）」の販売を開始します。

同日公式ECサイト Ferion.jp をオープンし、個人・法人のお客様向けに製品を販売するほか、ウェブサイトにおいて卸売りや法人向け大量発注のお見積り・お問い合わせの受付を開始します。

Ferionは、空気中の酸素を利用して発電する、充電不要の亜鉛空気一次電池です。亜鉛空気電池は、一般的なリチウムイオン電池と比較して、理論上約3倍のエネルギー密度を有する特徴があります。Ferionは最大6.24kWhの大容量を備え、比較的小さな電力を長時間にわたって供給する用途に適しています。電気柵や工事用表示灯、IoT機器など、商用電源の確保が難しい場所での電池交換・メンテナンス負担の軽減に貢献します。

① 大容量・長時間給電 ― 電池交換の頻度を低減

最大6.24kWhの大容量により、長期間の電力供給が可能。山間部や無人設備など、電池交換が難しい場所での維持管理負担を軽減します。

② 充電不要 ― 日照や天候に左右されない電力供給

空気中の酸素を利用して発電するため、外部からの充電が不要。太陽光発電とは異なり、夜間や曇天でも電力を供給できます。

③ 高い安全性 ― 発火リスクを抑えた電池設計

可燃性の有機電解液を使用する一般的なリチウムイオン電池とは異なり、Ferionでは水系電解液を採用。可燃性電解液に起因する発火リスクを低減しているため、屋外や人の立ち入りが少ない場所での利用にも適しています。第三者機関による釘刺し試験でも、Ferionでは発煙・発火は確認されませんでした。

Ferionは、比較的小さな電力を長時間にわたって供給することが求められる、以下のような用途に適しています。

• 獣害対策・電気柵： 農地や山間部の電気柵の電源として、電池交換や維持管理の負担を軽減
• セキュリティ・見守りIoT： トレイルカメラや遠隔監視センサーなど、電源確保が難しい場所での長期運用を支援
• 工事用表示灯・仮設照明：  矢印灯や仮設照明など、屋外設備への継続的な電力供給に活用

AZUL Energyでは、2026年7月より農業現場における電気柵の実証試験を開始するなど、実際の利用環境における性能検証を進めてきました。

今回の販売開始にあたっては、容量や電圧の異なる4製品を展開します。製品ごとの仕様や対応機器、使用時間の目安については、公式ECサイトをご参照ください。

販売開始日時： 2026年11月2日（月）10:00

公式ECサイト：Ferion.jp

Ferion詳細ページ：https://azul-energy.co.jp/service/ferion/

法人お問い合わせ（実証・卸売・大量発注等）：https://azul-energy.co.jp/contact/

AZUL Energy 株式会社

設立日：2019 年7 月11 日
代表者：代表取締役社長　伊藤 晃寿
役員：取締役副社長　林 誠之、取締役・最高科学責任者　藪 浩、取締役　阿部 博弥
URL ：https://www.azul-energy.co.jp
本社：〒980-0811　宮城県仙台市青葉区一番町1-9-1　仙台トラストタワー10階CROSSCOOP内

空気電池は、空気中の酸素と金属の化学反応を利用して発電する電池です。Ferionでは負極に亜鉛を使用し、外部から取り込んだ酸素を正極の反応に利用することで電力を生み出します。空気中の酸素を活物質として利用するため、電池内部に蓄える材料を減らすことができ、原理的に高いエネルギー密度を実現できる特徴があります。

Ferionは、従来の乾電池と比較して大きなエネルギー容量を持ちます。例えば、単1アルカリ乾電池との比較では、シリーズ最小のFerion 6-50で約13本分、シリーズ最大のFerion 12-600では約347本分のエネルギー容量に相当します。

AZUL Energyは、2026年7月に東洋システム株式会社いわき評価センターにおいて、Ferionの安全性評価を実施しました。
釘刺し試験では、比較対象として評価したリチウムポリマー電池が最高349.4℃に達し、発煙・火花が確認されたのに対し、Ferionの最高温度は39.7℃にとどまり、発煙・発火は確認されませんでした。

Ferionは、商用電源の確保や太陽光発電設備の稼働が難しい場所でも長期的に利用できるため、農地、山間部、工事現場などでの活用が期待されます。特に、電池交換に手間や費用を要する遠隔地・無人設備では、長期間の電力供給によって維持管理負担の軽減に貢献します。