『ランサムウェア被害事例に見る、業務停止が長期化する理由』というテーマのウェビナーを開催

公開：2026年9月3日

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この記事はプレスリリースです

本記事は、PR TIMESに掲載された企業・団体等のプレスリリースを原文のまま転載しています。記事内容は発表時点の情報です。

発表元: マジセミ株式会社
原文: PR TIMESで元のプレスリリースを読む
配信日時: 2026年9月3日 09時00分
転載日: 2026年9月4日

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転載

プレスリリース本文

マジセミ株式会社は「ランサムウェア被害事例に見る、業務停止が長期化する理由」というテーマのウェビナーを開催します。

詳細・参加申込はこちら

■ 相次ぐランサムウェア被害、業務停止の長期化が経営リスクになっている
ランサムウェア被害は情報漏えいにとどまらず、業務停止を引き起こし、事業継続を脅かす経営リスクになっています。
各社の公表情報によると、2025年にはアサヒグループホールディングスでランサムウェア攻撃によるシステム障害が発生し、受注・出荷に影響が生じました。また、アスクルでもランサムウェア感染により、サービスが一時停止しました。
このように、大企業であっても被害を完全に防ぐことは難しく、業務停止が長引けば取引先や顧客への影響も拡大します。攻撃を前提に、早期の業務復旧へ備えることが重要です。

■ バックアップがあっても、短時間で業務を再開できるとは限らない
多くの企業では、ランサムウェア対策やBCP対策の一環としてバックアップを取得しています。
しかし、被害発生時には、攻撃の影響範囲を特定して封じ込め、復旧対象を見極め、バックアップデータの安全性を確認する必要があります。これらに時間を要すれば、データが残っていても短時間での業務再開にはつながりません。
さらに、バックアップ環境まで侵害されれば、復旧の手段そのものを失うおそれがあります。重要なのは、バックアップの有無ではなく、被害時にそれが使えるかどうかです。

■ 攻撃を受けても迅速に復旧し、業務停止を最小限に抑えるサイバーBCP
本セミナーでは、近年のランサムウェア被害事例を踏まえ、業務復旧が長期化する理由と、バックアップがあっても短時間で業務を再開できない要因を解説します。また、被害時にも業務停止を最小限に抑えるために必要な、バックアップ・復旧のあり方と、サイバーBCPの考え方も整理します。
そのうえで、攻撃を受けてもバックアップデータを保護し、必要な業務を迅速に復旧できる仕組みとして「Rubrik」をご紹介します。
自社のバックアップで短時間の復旧ができるのか不安な方や、サイバーBCP対策をご検討の方はぜひご参加ください。

■主催・共催
東京エレクトロンデバイス株式会社
Rubrik Japan株式会社

■協力
マジセミ株式会社