「賢者の設計」が“リスク対比でのリターンの高さ”を証明

投資信託シャープレシオ・ランキングで全4,680本中 第1位に

ベイビュー・アセット・マネジメント株式会社（代表取締役社長兼CEO：八木健　以下、当社）が運用する「グローバル・サプライチェーン・ファンド（為替ヘッジあり）」（愛称：「賢者の設計」、以下、当ファンド）が、2026年7月末時点の投資信託シャープレシオ・ランキングにおいて、純資産総額5億円以上の国内公募投資信託 全4,680本中、第1位の結果となりましたのでお知らせします。

シャープレシオは、運用によって得られたリターンが、リスク（値動きの大きさ）に対してどれだけ効率的であったかを示す指標であり、“どれだけ小さなリスクで、リターンを効率よく得られたか”を測る客観的な尺度として広く用いられています。当ファンドのシャープレシオは21.73と、2位の10.17を大きく引き離す結果となっています。

<投資信託シャープレシオ・ランキング 上位20ファンド>

純資産総額5億円以上の国内公募投資信託の中から、2026年7月末を基準にした過去1年間のリターン実績を元に、当社がシャープレシオを算出してランキング形式にしたものです。

【シャープレシオの計算方法】

(年平均収益率－安全資産年平均収益率）÷ 標準偏差（年率）

※年平均収益率は、1年間のトータルリターン(信託報酬等控除後)です。分配金の再投資収益も考慮した収益率であり、月中に分配金の支払いがあった場合にはその時点で再投資したものとして収益率を計算しています。

※安全資産年平均収益率は、日本の国庫短期証券3か月物（期間中の平均値）の利回りを使用しています。

※標準偏差（年率）は、月間収益率に基づいて算出した標準偏差を年率換算しています。

当ファンドは、為替変動リスクを抑制しつつ、株式や債券等と連動性が極めて低い貿易取引における売掛債権へ投資を行っています。

売掛債権の支払元となるグローバル企業は、S&P信用格付でBBB+以上の投資適格企業に限定し、一方でファンドのリターンの源泉となる金利水準は、中国を始めとするアジア圏の中小企業の信用リスクに応じた9.6%(2026年7月末時点。ドル・ベース)となっています。こうしたユニークな運用戦略によって、リスクの抑制と魅力的なリターンの両立を図っています。

※商品の詳細につきましては、以下をご確認ください

　https://bayview-toushin.jp/global-supply-chain-fund

※金融商品は元本損失を生じるおそれがあります

※ご購入にあたっては、手数料等その他の費用がかかります

※リスクと費用の詳細につきましては、以下をご確認ください

　https://bayview-toushin.jp/global-supply-chain-fund#risk-cost

1998年に創業、金融機関や年金基金等のプロの投資家を主たる顧客とし、契約資産残高1兆4,000億円超を有する、国内最大級の独立系運用会社。“独⽴系”とは、影響⼒ある外部株主を持たず、経営の独⽴性が担保されていることで100%投資家を向いた運⽤サービスの提供が可能となり、日本では希少ですが、アメリカを中⼼に海外の資産運用業界ではメジャーな存在です。

また、当社は、株式、債券、プライベート・アセット分野における、マルチ・ブティック型の運⽤会社でもあります。様々な商品を幅広く⼤量に取り扱う“デパート型”とは⼀線を画し、“ブティック型”として⾼品質な商品を専門的に取り扱うことで、他に無い運⽤サービスを提供しています。

さらに、情報セキュリティマネジメントシステム（ISMS）認証を継続取得し国際規格の情報セキュリティ管理体制を構築、加えて内部統制監査（実務指針3402）も実施し客観性と透明性、そしてコンプライアンスも徹底された体制のもとで運用サービスを提供しています。また、独立系運用会社では異例となる新卒採用も16年前から続けており、盤石な運用プラットフォームの構築を目指しております。

当社は、個人投資家向けに自社投信のオンライン直販サービス「ベイビュー投信」を2025年4月22日に本格始動しました。 

社名 　      　 ：ベイビュー･アセット･マネジメント株式会社

代表者       　 ：代表取締役社⻑ 兼 CEO ⼋⽊健

所在地    　    ：東京都千代⽥区⼀番町29-1 番町ハウス

設⽴年⽉⽇    ：1998年 1⽉ 7⽇

業務内容 　   ：投資運⽤業（投資信託及び投資⼀任の運⽤）、 投資助⾔・代理業、 第⼆種⾦融商品取引業

役職員数 　   ：78 名（2026年4月1日時点）

契約資産残⾼ ：1兆4,219億円※（2026年3⽉時点）

※外貨建資産は1ドル=159円で評価しています。当社の海外提携先が運⽤する国内公募投信の残⾼を含みます。