生成AIは道具から同僚へ ― 生成AIは迷惑を気にせず悩みを最初に相談できる相手に ―
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この記事はプレスリリースです
本記事は、PR TIMESに掲載された企業・団体等のプレスリリースを原文のまま転載しています。記事内容は発表時点の情報です。
- 発表元
- 株式会社インディードリクルートパートナーズ
- 配信日時
- 2026年9月1日 11時00分
- 転載日
- 2026年9月2日
発表内容については発表元へ、当サイト上の訂正・削除については、当サイトのお問い合わせフォームにご連絡ください。
株式会社インディードリクルートパートナーズ（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：淺野 健、以下IRP）は、日米の就業者20,608人を対象に、職場での生成AIの活用状況を調査した「AIと仕事に関する日米実態調査（就業者編）」の一部結果についての分析をまとめましたので、お知らせいたします。
背景
2022年秋のChatGPTのリリースを契機に、生成AIは急速に社会へ浸透してきました。その後はChatGPTに限らず多様なモデルが登場し、いまや多くの企業で日常的に用いられています。そして昨今では、いわゆる業務効率化・省力化の段階から、人とAIが協働して新たな価値を生み出す段階へと、レジーム・チェンジ（質的な変化）が起こりつつあると言えるのかもしれません。
もちろん、文章の作成や翻訳、情報の整理、資料の取りまとめといったタスクを効率化する、“道具”としての機能が重要であることに変わりはありません。しかしながら近年、生成AIは就業者にとって、単なる業務支援の道具にとどまらない存在となりつつあります。とりわけ興味深いのは、上司や同僚と並ぶ“相談相手”としての役割を担い始めている点です。もっとも、こうした動きがどの程度広がっているのか、また国ごとでどのような違いがあるのかについては、必ずしも明らかになっていません。
そこで本リリースではインターネットモニター調査 の結果を用いて、この点を検証いたしました。同調査では日本／米国在住、20歳～59歳の就業者20,608人の回答結果を分析の対象としています。
調査概要
調査名）インディードリクルートパートナーズ「AIと仕事に関する日米実態調査（就業者編）」
調査方法）インターネットモニター調査
調査対象）日本、米国在住の20歳～59歳の就業者（会社員・会社役員）
性別、年齢、職種で割付
有効回答数）日本：10,304、米国：10,304、合計：20,608
調査実施時期）2026年3月
調査機関）株式会社インディードリクルートパートナーズ
詳細は下記リンクよりPDFをご覧ください
https://www.indeedrecruit-partners.co.jp/wp-content/uploads/2026/08/20260901_xMwhcS_01.pdf
▼インディードリクルートパートナーズについて
https://www.indeedrecruit-partners.co.jp/
▼本件に関するお問い合わせ先
https://www.indeedrecruit-partners.co.jp/support/form
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